情報通信分野の将来像を世界のビジネスリーダーが展望する「世界情報通信サミット2004」（主催・日本経済新聞社）が23日午後、東京国際フォーラム（東京・有楽町）で始まった。1998年の創設以来、７回目となる今回は「デジタルＩＤで始まる大変革」がテーマ。

　インターネットや携帯電話の普及で、情報通信（ＩＴ）技術は社会に深く浸透し大きな変化をもたらしている。なかでも１ミリ以下のＩＣチップを物に貼り付け、無線を使って自動識別する「無線ＩＣタグ」技術への関心が急速に高まっている。人やモノを個体識別する、こうした「デジタルＩＤ」が普及すると、「そのモノ」や「その人」に対して特定のサービスを提供できるようになり、社会に与える影響は大きい。今回のサミットではデジタルＩＤ技術の将来性や今後の課題を中心に議論する。

　主催者を代表し冒頭あいさつに立った日本経済新聞社の杉田亮毅社長は「無線ＩＣタグの応用範囲は大きく経済波及効果は2010年には31兆円にのぼる」とデジタルＩＤ技術の将来性を展望した。

　サミットは24日まで２日間の日程で行われる。