世界情報通信サミット2000
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セッション2 -「デジタル・デバイド時代のエレクトロニック・コマース 」
日本型ECビジネスモデルの未来4
From: 飯坂 譲二
.Subj: 【31】宅配サービス
【6】林浩一
千円以下の商品を宅配するためのコストを押さえこむには、十分な流通量を確保する必要があるはずで、このためには、ECの普及が相当進まないうちは、他の物品の流通のついでに配送する形態が続くものと予想します。
物理的な物の配達が不可欠のものは沢山ありますが、受取人がデポまで取りに行くより、向こうから物が配達されるほうがやはり便利な場合もあります。ご指摘のように、他の物品に流通のついでというはやはり続くのでしょう。今住んでいるところでは、郵便配達が、ダイレクトメールのみでなく、びらまで配達しています。

配達経路の最適化計算などを行なって流通コストの低減化は常識ですが、道路事情ので簡単に最適ルートを選びにくい日本のこのと考えると単なるECの問題ではなくなりましょう。
【6】林浩一
寝たきりの高齢者のことを考えると、たとえ大都市圏のコンビニであっても、そこまで取りに行く必要があるというのは大きな制約になります。また、高齢者の方が、概して情報リテラシーが低いことも考え合わせると、EC時代の商品購買エージェントとして、ホームヘルパーの役割は重要になるのではないかと考えています。
老人のE-mailブームです。コミュニティーセンターには、老人ようのコンピュータ・クラスがありますし、老人ホームにもクラブがあるようです。メールによるお喋りのみでなく、オンライン・バンキングや投資クラブといった応用にめり込んでいるようです。教えるのは大体ボランティアですが・・

近くのスーパーではVolunteer Delivery プログラムがあり、午前中に受けた注文(電話、FAX、Webを通じて)を午後に配達するサービスをしています。薬屋も同じようなサービスをしていますが、ホームヘルパーではありません。

From: 飯坂 譲二
.Subj: 【32】北米でのEC体験から、事例
【4】種村貴史
日本のコンシューマーを信頼できるというショップ側の配慮で、日本的と言える可能性があります。米国で、ショップが支払いの保証がないのに、信頼だけで商品を送らないでしょう。
殆どのECでは申し込み時に、使用するクレジット・カードの番号を入力するようになっています。消費者としてここで注意するのは、メールのやりとりでクレジット・カードの番号を知らせるメールが暗号化されていることを確認することで、最近のEC申し込みは、Netscapeなりブラウザ-の鍵マークで確かめられます。

暗号化がされないオンライン・申し込みはしないのが消費者の常識で、止む得ないときには、別途FAXで送ったこともあります。最近まで、小さなホテルやB&Bなど、オンライン申し込みのページが未熟で暗号化されていないものも多かったようです。

クレジット・カードのよさは、商品が届いてそれが気に入らなかった場合、料金の引き落とし前に支払いを差し止めできることです。また、消費者として、マネーバック・ギャランティーやマネーバック・ポリシーをうたっていないものは買わないというのも、一つの知恵です。業種によっては関係のなさそうな年齢性別年収などを聞いてくることもありますが、大体はオプションになっており、しかも法律的な保護があり、(Privacy Act などと呼ばれています)、そこで収集した情報は、他に流さないことなどをきちんと誓約、説明してあり、この意味でECための法的環境整備は進んできていると思います。

売る側から見れば、クレジット会社がそのクレジット番号をうけてよいという承認番号を出す限り納金は確実なのでそれが入金の保証となって安心して発送できるわけです。

ECとは直接関係ありませんが、ビデオの貸し出し、レストランの予約受付もさらに簡単です。前は入会金を払った会員券を提示してビデオを借りるシステムやレストランの予約もいろいろ尋ねられて面倒でしたが、最近は電話番号をいうだけでビデオをすぐ貸してくれるようになりました。相手は、電話番号を入力すると、名前を聞くだけでコンピュータで住まいを確認しているようですし、レストランは、名前、電話番号、人数と時間を聞くだけで、クレジットカードの番号は聞かなくなりました。おそらく、こちらの電話番号と名前がレストランに表示されそれが一致する限り信用するのでしょう。このように考えるとECが育ちうる素地なり、環境(法的環境をふくめ)が着々と進んでいることを感じます。

From: 小池 良次
.Subj: 【33】携帯によるEC
【29】林浩一
商品選択のときには、ある程度大きな画面で商品を探さないといけないでしょうが、時間の指定や登録済みの場所の選択くらいなら、今のiモードでも十分な気がします。
おっしゃるとおりだと思います。
【29】林浩一
こうした複数のメディアの組み合わせによるEC事例のご経験はありませんか?
う〜ん、ちょっと思い当たりません。
ちなみに前述のウェブバンは注文すると確認を電子メールでくれます。ですからメールアドレスを携帯に指定すればたぶん、受けられるでしょう。

ただ、注文の変更は電話のみ。前日の夜中までとなっています。(これはウェブで受けられるようにして欲しいです)今のところカスタマーサポートは「すぐに電話に出てくれる」そうです。

笑い話ですが、我が家で一度、指定した時間に家に居なくて配送をすっぽかしたことがあります。このときも慌てて、カスタマーサポートに電話したら、たぶん「4時間後ぐらいにもう一度手配できると思う」との回答でした。
ところが、配達のドライバーに指示がすぐに言ったのでしょう、15分もしない間に

「ちょうど通りかかったんで、寄ったよ」と商品を届けてくれました。ちょうど同社が上場直前で、社員の志気が高まっているときだったんでしょう。でも結構、融通が利くので驚きました。

From: 林 浩一
.Subj: 【34】商取引のサイクル
【30】飯坂譲二
なんとなく、日本型ECビジネスモデルについて振り返ってみると、日本型物流システムを議論してしまったようです。
(中略)
供給側は、どのようにして広域的に、適切なタイミングで適格な消費者にプロダクトやサービスの内容を効率的に知らせるのにECの特徴を使う。消費者としては、欲しいものどこにあるのか、その内容を早く知りたい。そのためにNETを前提として、ECではどのようにしてそれが入手できるか、今日本で欠けているものはなにかということを知るのにNetを使う。上記4)、5)以外の議論も含めてECを考えたいと思います。
飯坂さんのご指摘のとおりだと思います。私はコンビニモデルという秀逸な発想とその実現へ向けた努力に対して、深い敬意を抱いてはおりますが、現時点でのインフラの上のアプリケーションである物流・決済モデルを日本型と言ってしまうのには抵抗があります。

今後、世界中の商取り引きがECであることが当たり前になったときに向けて、日本が率先して示し貢献できる形が何かを、こうした今できつつある姿から垣間見ることができないかという思いでおります。

私は、多様性というキーワードは目指す方向のひとつではないかという気がしてきています。ECの各段階を担う多種多様なメディアとサービスがあり、対象とする商品、消費者のライフスタイルに合わせて、最適に組み立てられる豊かなEC環境を、具体的なモデルとして示せないものかと思っております。

ただ、飯坂さんの【31】にあるような老人向けのボランティアなサービスが、これから日本で急速に進むとも思えず、その辺りをどうしてゆけるのかが気になっています。

From: 杉井 鏡生
.Subj: 【35】商取引のサイクル
飯坂さんが【30】で書かれた、流通だけではなく、開発-生産-流通-利用という財やサービスの経済循環生態系とでもいえるサイクル全体でECのビジネスモデルを考えるべきというご意見、私も賛成です。

そこに、水野さんが【26】で紹介された『ネットビジネスなんて、低付加価値品の安売り競争の道具でしかないから、わが社は知らん』といわれた中小企業の経営者の方も取り組むべき余地というか機会というものがあるように思います。
むしろECがこれほど活発になる前は、日本でも米国でもマスカスタマイゼーションのような新しい生産形態が話題になりました。

ところが、ECが本格化した段階では、アマゾンコムのように、流通過程としては従来の店舗より新しいものの、本やCDといった読み物の生産システムや音楽の生産システムそのものは旧態依然としたものを扱うところが話題を呼びすぎた気もします。そのバックヤードではITネットワークが生かされているにしても、見えずらいのでしょう。

まだマスカスタマイゼーションとまではいかないまでも、デルコンピュータなどでは、BTO、CTOという形で多少生産サイクルにまでECを反映させている例もあるわけです。しかし、これは手っ取り早く取り組めるものではないせいか、中小企業の方に話しても敬遠されてしまいがちなのも事実です(手っ取り早くないほうがチャンスは大きいと思うのですが)。

株価をみても、アマゾンコムが83ドルに対してデルは38ドルです。(最近の株価はものの評価として適切かどうか分かりませんが)世間の目もアマゾンコムのほうに関心が向いているのでしょうか。

その結果として、その中小企業の経営者の方には、結局そんなものかと映ってしまうのかも知れません。(私はアマゾンコムのやり方がECにふさわしくないと思うわけでありませんので念のため)

その意味では、日本型ということに限定されず、既存にある商品が選択できるというだけでなく、その道の専門家でない利用者も気楽に分かりやすい形で開発や生産・流通過程にかかわり、本当に必要なものが利用しやすく手にでき、再び使い勝手や新たなニーズがスムーズにフィードバックされていくようなビジネスモデルを生み出せればと思っています。

From: 前川 徹
.Subj: 【36】コーディネーター 〜 日本型ECビジネスモデルについて
進行役ではありますが、自分の意見を述べます。
「コンビニモデル」は、間違いなく一つのビジネスモデルとして定着すると思います。もちろん、クレジットカード決済などと宅配を組み合わせたモデルも普及するでしょうが、おそらく両者は共存することになるのだと思います。

消費者は、料金(配送料)の差、時間的な制約、地理的な条件(コンビニまでの距離など)、商品の大きさや重さ、プライバシーの保護、利用可能な決済方法などを勘案して宅配かコンビニかを選ぶことになるのでしょう。

それから、小池さんから「形態やモバイル端末でECを展開した場合のふさわしい方法、商品、販促方法」に関して事例を知らないかという質問を受けていますが、あまり日本のECについて知らないので、どなたかご存じでしたら、替わってお答え下さい。

それから、コンビニを物流・決済の中核したビジネスモデルは米国などには見られないもので、私は(一つの)日本型ECと呼んで差し支えないと思います。既にコンビニは、電話料金や電気料金などの支払いサービスを行い、これによって巨額のキャッシュフローを得ています(詳しくは知りませんが、4日程度、コンビニ企業に滞留させているのだそうです)。

飯坂さんご指摘のように、コンビニ型ECは、北米の物販ECと比べて、4) 物流、5) 決済 に特徴があるのです。他の部分は普通のサイバーショップとあまり変わらないのではないかと思います。でもそれはそれで、一つの日本型だと思います。

他に、日本特有のビジネスモデルはないでしょうか?

From: 三石 玲子
.Subj: 【37】日本特有のビジネスモデル
この点だけに絞って1つだけ。確かにモバイルとコンビニは日本的モデルだと思いますが、もう1つ、「中小電子商店」の圧倒的レベルの高さも日本的特徴だと思います。過去5年に限っていえば、日本のECのリーダーは中小企業ですよ。

1)昨年末店舗数2万店のほとんどは中小電子商店
2)そのトップ1割のレベルは本当に高い
3)体制はほとんどがパパママストア、トップクラスで年商1億モデルへ
4)情報共有、協業体制で、ネット上で助け合い
5)「1億円クラブ」への加入を目標に、頑張る
6)名物(強み)を持つ専門店主体
7)過去5年間、大企業の実験体質を尻目に、試行錯誤、とパクリ(言葉は悪い
 が、内外の優良サイトを研究した)で成長してきた
8)インターネットらしさを、親切、丁寧、迅速、ハイタッチで表現
9)結果的にそれが「顧客が店を盛り上げる」支持を生み出した

個人的には、この年商1億のハッピーモデルが日本的ECの1つの成果だと思いますよ。ただし

1)1億の壁の存在(10億にするには別の仕掛けが必要)
2)疑似対面販売をマンパワーだけで展開する限界に直面
3)昨年末から登場し始めた「ネット生まれの大型店」の影響〔早くも「大型店問
 題」が登場)
があり、踊り場に来ているのは事実。

ただ、昨年秋から鳴り物入りで登場し始めたネット生まれの「大型物販店」の出来はかなり悪く、レベル的には、中小電子商店に追いついていないも事実でしょう。

なぜ出来が悪いか、よく考えるのですが、機能的には十分。マーケティングメニューも豊富。品揃えの幅も広い。ページデザインのレベルも高い。それなのに、個性や主張、コンセプトが全くない、ただの「大型店」だからでしょうね。大規模プロジェクト目白押しですが、ここをブレークスルーできるのかな、と思います。

From: 國領 二郎
.Subj: 【38】日本特有のビジネスモデル
【37】三石玲子
日本特有のビジネスモデル
なるほど!これは私が感覚的に思っていることととても近いです。できるだけ数字で検証できるといいですね。利益なんか分かるかしら?

From: 中野 潔
.Subj: 【39】クレジットカードの支払いサイトの問題
【37】三石玲子
「中小電子商店」の圧倒的レベルの高さも日本的特徴だと思います過去5年に限っていえば、日本のECのリーダーは中小企業ですよ。
要約:クレジットカードの支払いサイトの問題と、伝票処理の問題を解決しないと、再び、大型店が大型店だというだけの理由で有利になる。

昨年秋、日経新聞の会議室で大阪の 逸品 社長を中心とする“オンラインショップマスターズクラブ”の会合が開かれました。

「入金までの期間を短くしないとカード決済を止めるかも」
−−“オンラインショップマスターズクラブ”の会合から

http://www.ascii.co.jp/ascii24/call.cgi?file=issue/1999/1012/mrkt01.htmlで、報道しました。この中から、中小企業ショップの典型的な不満を2点だけ、抜粋します。

「まず、事務作業の煩雑さを何とか解決してほしい。電子決済事業者によって、入力項目が違うし、デフォルトの設定が違う。購入確定の(売り上げが立つ)時点や、返品交換の扱い、注文取り消しの扱いもまちまちである。次に、クレジットカードなどの手数料10パーセントというのは、きつすぎる。粗利が仮に4割とすると、その中から送料や梱包材の費用を出す。手数料10パーセントでは、利益が出ない」

「カスタムPC工房を営んでいる。売り上げが順調に伸び、オンライン決済も伸びている。しかし、オンライン決済が半分を超えたら、クレジットカードによる支払いを取り止めるつもりだ。月商数百万円から千数百万円で、部品の支払いを先に済ませる業態では、売り上げの入金が数十日後だったら、運転資金が持たない。売れている店ほど、恐くて、カードに代表されるオンライン決済が導入できない」((株)インターピーシー・セルの淡路裕司氏)。

これらの問題は、専任の形式変換処理要員が雇える資本力と、出費と入金との間のギャップに耐えられる資本力があれば、力づくで解決できます。

凡百の大型店が、大型店であるというだけの理由で、秀逸な中小店より成長できるとしたら、20世紀後半の資本主義のパターンがあいも変わらず続くことになります。

自己紹介【48】鈴木寛
地方においての拠点はガソリンスタンドが有望だと思います。
非常によい着眼点だと思います。4年ほど海外に出ていないのですが、下記に述べるアメリカの状況は、そうは変わっていないでしょう。

どういう状況かというと・・・。空港からのマイクロバスで、サンタバーバラ程度の中都市のダウンタウンで下ろされたら、まず、ガソリンスタンドに行き、その中のミニドラッグストアでその町の地図を買うわけです。ガソリンスタンドが昔でいう よろずや、今でいうコンビニを兼ねているわけです。

日本でも、同様にガソリンスタンドが、拠点になる可能性は、高いですね。
神奈川県・東戸塚の自宅から、1kmのところに、JOMOのガソリンスタンドとam-pm とが併設されています。am-pm のホームデリバリーであるデリス便は、けっこう流行っているらしいです(伝聞ですが)。

蛇足ですが、am-pm の中に、ミニレストランの デリスタウン という実験店舗が開かれているのですが、こちらは、まったく流行っていません。この店の前を50回以上、行き過ぎているのですが、入っていたお客さんの数は、累計で 1人だけです。

From: 小林 一
.Subj: 【40】【37】の三石玲子さんに同感です。アパレルに注目
「過去5年間の日本のECのリーダーは中小企業」という三石さんのご見解に小生も同感です。
実際、小生のまわりでも色々な人達がそれぞれにユニークな電子商店を開いたり、開こうとしております。

<1億円の壁>

1億の壁の問題は、売り上げという観点からみれば、マーケットを絞り込めば絞り込むほど(ユニークな商品供給に徹すればするほど)ある程度の規模以上はそもそも無理なのではないですか。品揃えということでラインナップを広げるとしても、結果的に全体イメージがぼけかねませんし、ワン・トゥ・ワンということからすれば実質的に個店の集合ということにもなりかねません。
個店の集合体という意味では、楽天市場などは全体の売り上げではとうの昔この壁を超えているわけですが、これはマージン(家賃)の違いはあるものの、多くの百貨店のやり方と同様ということではないですか。 ・・ アメリカ流にいえば十億ドルビジネスへの道はこの辺でしょう。アマゾン・ドット・コムは3年半でここに到達したそうでうすが、楽天さんはどうでしょう製造(製造小売り)という観点からみても、大量生産・マスマーケティングに対し、ECのメリットはワン・トゥ・ワンのマーケテイングで多品種中量生産に大きなビジネスチャンスを与えるものだと思います。だから、そもそも超ビッグビジネスではないのではないでしょうか。ですから、昨年の会議でご紹介したような地ビールとかこだわり食品のECが結構伸びているのだと思います。

<アパレルに注目>

個店(専門店)で壁を超えるとすれば、単価の高いものということで、アパレルや住宅関連といったところからでてくるのではないですか。

流通革新の旗手の一人である坂口昌章さんが、最新号のチャネラー(と同氏のホームページ http://www.synergy-net.co.jp)で、流通システム(問屋、小売り共に)がほとんど消滅してしまった男物の着物を産地直結のECで新しく流通にのせようという提案をされています。風土にあった和風の生活スタイルの再生ということで「きもの生活ネットワーク」ということを標榜されていますが、これでマーケットの支持をえられれば、可能性があるのではないかとも思います。伝統の技術を残す多くの産地の地域活性化策として、小生は期待しておりますがいかがでしょう。
いささか素っ頓狂な例(本当はもっと素っ頓狂なご提案なのですが、それは原文をご覧になってください)だったかも知れませんが、要は新コンセプトや個性、主張が「スタイル」といわれるほどにマーケットが共感をえられ(たとえば1%)、商品が高単価ということがポイントではないですか。

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