「世界情報通信サミット2005」（主催・日本経済新聞社）は15日、「シームレス時代のネットワーク戦略」をテーマに討議した。５人のパネリストはシームレス社会の可能性や課題について活発な議論を展開した。司会は日本経済新聞社の関口和一産業部編集委員兼論説委員。

　井上友二ＮＴＴ取締役は割安な通信コストを売り物に活躍する新興企業の急成長について「過去の同一の電話料金はそれしか技術がなかったため。技術が多様化した今、さまざまな企業が活躍するのは自然な流れ」と指摘。一方で、「インフラには誰かがコストを支払う。安心・安全・便利でしっかりとしたインフラを確保し、より上層にも展開しながら世界をリードしていく」と述べた。

　インターネット電話ソフト開発を手掛けるスカイプ・テクノロジーズ（ルクセンブルク）のハワード・ハーテンバウム取締役は「技術の革新からサービスが生まれる」と指摘。日本企業に向けては「ユーザーのために我々の技術・サービスを取り入れた機器を作って欲しい」と訴えた。

　米ＥＭＣシニア・バイス・プレジデント兼ＣＴＯ（最高技術責任者）のジェフリー・ニック氏は「通信技術の標準化を早期に進めることが、コンテンツ（情報の内容）が普及するカギになる」と訴えた。

　ジュピターテレコム（東京・港）のグレゴリー・アームストロング副社長は「ブロードバンド（高速大容量）通信の世界ではケーブルテレビが先陣を切っている。最終消費者が買いたいものを提供していくことが重要だ」と述べた。課題についてはジェフリー氏らが指摘した標準化の問題に加えて「コンテンツ（情報の内容）制作者の権利を守らなければ、シームレス社会の繁栄はない」と強調した。

　イタリアの通信事業会社ファストウェブのネットワーク・プランニング・ディレクター、マリオ・メッラ氏は、ケーブルテレビの普及が遅れていたイタリアでは光ファイバーの敷設をきっかけに新規参入企業が相次いでいるなどと説明。「デジタルホーム化で日本企業にも大きなビジネスチャンスが生まれている」と述べた。

パネリスト

司会