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日本経済新聞社は、デジタル革命の波頭を捉え、企業と市民(あるいは消費者)、行政がこの革命をビジネスや暮らしにとって実りのあるものにするため、世界のIT(情報技術)リーダーと議論する場として、世界情報基盤委員会フォーラム(GIIC)の協力を得て1998年に「世界情報通信サミット(GIS)」を創設しました。
このサミットでは、第1回にアイラ・マガジナー米国大統領上級顧問(当時)、第2回にビル・ゲイツ・マイクロソフト会長、第3回にヨルマ・オリラ・ノキア会長など、世界最先端の企業経営者、政策担当者などを招聘し、ネットワーク時代の課題について国際的な視点から議論してまいりました。また、シンポジウムに先立ち開催する、内外のオピニオンリーダーによるネット会議では、学術的な視点、ビジネスの視点、そしてユーザーの視点からも課題を浮き彫りにしてきました。
2001年は「ユビキタス時代を拓く〜いつでも高速ネットワーク」をテーマに、モバイルやブロードバンドなどの技術革新の方向性、新たなビジネスモデル、さらに政府の役割を議論するため、2月1日からおよそ1カ月間にわたるネット会議に続き、3月8・9日の両日に日経ホールで「世界情報通信サミット2001」を開催しました。
今回のサミットで明らかになったユビキタス時代に向けての様々な課題については、年間を通じて日経デジタルコアの活動の中で議論を続け、その成果を様々な形で公表していきます。これらの活動を通じた「知の共有」の中から、情報社会の未来像を描くことができればと考えています。
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