講師紹介

6月4日(月)午前

講演「Government and Society in Generation AI」

マット・ハンコック 氏
マット・ハンコック 氏(ビデオ出演)
英国 デジタル・文化・メディア・スポーツ大臣
講師略歴

2018年1月8日にデジタル・文化・メディア・スポーツ大臣に任命された。前職は2016年7月より同省のデジタル担当国務大臣(閣外)。

2010年総選挙でウェスト・サフォーク選挙区選出の下院議員。同年より公会計委員会および基準・特権委員会で活動。2012年9月よりビジネス・イノベーション・技能省担当大臣、財務省主計長官など数々の閣外大臣を歴任。また実習制度の拡充を監督するとともに、政府のデジタル改革も唱道した。

2016年7月からはデジタル・文化・メディア・スポーツ省のデジタル担当閣外大臣として、ブロードバンド、放送、クリエイティブ産業、サイバー、テクノロジー産業を担当。

政治家に転身する前は、家族が経営する会社での就労経験があり、さらにイングランド銀行のエコノミスト、影の財務大臣付き主席補佐官も務めた。オックスフォード大学とケンブリッジ大学で学位を取得。

家族は妻のマーサと子供3人。2012年8月に騎手としてニューマーケット競馬場ジュライコースのレースを制し、現代において競馬優勝歴をもつ初の下院議員である。またクリケット選手でもあり、上下両院議員からなるローズ・アンド・コモンズ・クリケットチームで活躍している。以前、地上最北のクリケット試合に参加した際には、北極へ向かう途中で凍傷になったが、幸いにも手指を失わずに済んだ。

講演「An Exponential Mindset in an Age of Rapidly Accelerating Technologies」

ジョナサン・ノウルズ 氏
ジョナサン・ノウルズ 氏
米 シンギュラリティ大学
上級フェロー
講師略歴

ジョナサンは、限界を超える技術に重点を置き、大規模かつ長期にわたる変化のダイナミクスを研究し、進化を続けるイノベーションの応用が果たす役割に関する知見を提供している。シンギュラリティ大学を創設した教授陣の一人であり、前学部長である。現在シンギュラリティ大学で、科学、テクノロジー、イノベーションおよび探査の上級フェローを務めている。

シルビア・アール・アライアンスのプロジェクト「ミッション・ブルー」の科学・探査フェローであるとともに、シュミット・ファミリー財団のプログラムである「シュミット・マリン・テクノロジー・パートナーズ」ではアドバイザーを、NASAフロンティア開発研究所では概念化ディレクターを務め、カリフォルニア沿岸探査協会の探査船ディスカバリー号の探査担当役員でもある。また、海洋、宇宙、テクノロジー、ラーニングおよび探査に関わる複数の新興企業および非営利団体の取締役およびアドバイザーを務めている。シリコンバレーのアップル社、アドビ社およびオートデスク社で20年以上にわたり指導的地位にあった経験を有しており、将来の動向、長期的なビジョンおよび望ましい未来の創造に関するクリエイティブな思想家であり、思想的指導者である。世界各国の新興企業、ビジネスリーダー、政府当局者および学者らに助言も行っている。

注目を集める基調講演からエグゼクティブのラウンドテーブルやワークショップまで、多様な講演に対応できる人気講演者およびモデレーターであり、急速に進化するテクノロジーと、その技術を全ての人の利益となるよう応用するために必要なマインドセットを人々に理解させ、有効に利用できるよう支援することに熱心に取り組んでいる。ノウルズが扱うトピックには、望ましい未来を創造するためのテクノロジーの動向、起業家精神、オープンイノベーション等がある。

講演「デジタル・プラットフォームのロードマップと展望」

ピーター・ソンダーガード 氏
ピーター・ソンダーガード 氏
米 ガートナー
エグゼクティブ・バイスプレジデント
講師略歴

ピーター・ソンダーガードは、ガートナーのエグゼクティブバイスプレジデントであり、オペレーティング・コミッティのメンバーでもある。また、ガートナーのグローバル・リサーチ&アドバイザリ部門の最高責任者として、企業のCEO、およびすべての事業部門リーダーが優先すべきと考える重要課題に対してアドバイスを提供する同部門を率いる。

ピーター・ソンダーガード率いるグローバル・リサーチ&アドバイザリ部門は、IT、マーケティング、サプライチェーン、人事、財務、営業、法務といったさまざまな領域に深い専門知識を持つ2,000人以上のアナリストやアドバイザーを擁し、その顧客は世界100カ国にわたり、12,000社を超える。

ソンダーガードは、最も影響力のあるリーダーの1人として、数多くの講演を依頼され、彼のコメントはしばしばThe New York Times、Financial Times、The Wall Street Journal、Economist、CNBCなど、多様なメディアや出版物に取り上げられている。 現職以前は、ガートナーのリサーチ部門で欧州地域の統括を担当していた。ガートナー入社以前は、IDCやスカンジナビア航空において要職を歴任した。

講演「人々の豊かな暮らしを実現する日立の社会イノベーション」

東原 敏昭 氏
東原 敏昭 氏
日立製作所
代表執行役 執行役社長兼CEO
講師略歴

1955年2月16日生まれ 徳島県小松島市出身

[ 学 歴 ]
 
1977年3月
徳島大学工学部卒業
1990年9月
ボストン大学大学院(コンピュータサイエンス学科)修了

[ 略 歴 ]
 
1977年4月
株式会社日立製作所入社
1999年4月
電力・電機グループ大みか電機本部交通システム設計部長
2000年8月
電力・電機グループ情報制御システム事業部電力システム設計部長
2001年10月
システムソリューショングループ情報制御システム事業部
電力システム本部長
2004年4月
情報・通信グループ情報制御システム事業部長
2006年1月
理事/情報・通信グループ情報制御システム事業部長
2006年4月
理事/情報・通信グループCOO
2007年4月
執行役常務/電力グループCOO
2008年4月
日立パワーヨーロッパ社プレジデント
2010年4月
株式会社日立プラントテクノロジー代表執行役執行役社長
2010年6月
株式会社日立プラントテクノロジー代表取締役取締役社長
2011年4月
当社執行役常務/社会・産業システム事業担当
兼 株式会社日立プラントテクノロジー代表取締役取締役社長
2012年4月
執行役常務/インフラシステムグループ副グループ長
兼 水環境ソリューション統括本部長
2013年4月
執行役専務/医療事業担当、インフラシステムグループ長
兼 インフラシステム社社長
2014年4月
代表執行役執行役社長 兼 COO
2014年6月
取締役代表執行役執行役社長 兼 COO
2016年4月
取締役代表執行役執行役社長 兼 CEO

セッション1「AI・ビッグデータが促すデジタル革命」

パネリスト
保科 学世 氏
保科 学世 氏
アクセンチュア デジタルコンサルティング本部
アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京共同統括 マネジング・ディレクター
博士(理学)
講師略歴

デジタル変革の知見や技術を結集した拠点「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」の統括として、企業のデジタル変革を支援。

アナリティクスソリューションの開発を指揮。これまでに、需要予測エンジン(AFS)、レコメンドエンジン(ARS)など、多くのサービスを開発。上記サービス提供責任者も務め、大手通信キャリア、大手家電量販店、大手アパレルを中心に業務改革の実績多数。近年はAIサービス(特にコグニティブ領域)の開発・デリバリーに注力。

データサイエンティストとして、大学での講義、書籍・論文執筆、外部講演なども行う。

オープンイノベーション組織「アクセンチュア・オープンイノベーション・イニシアチブ」のユニットリードを務め、最新テクノロジーの発掘、育成にも尽力。

パネリスト
藤原 洋 氏
藤原 洋 氏
インターネット総合研究所
代表取締役
講師略歴

1954年生まれ

[ 学 歴 ]
 
1977年3月
京都大学 理学部(宇宙物理学科専攻)卒業
1996年1月
東京大学より工学博士号(電子情報工学)取得

[ 略 歴 ]
 
1977年4月
日本アイ・ビー・エム株式会社入社
1977年12月
日立エンジニアリング株式会社入社
1985年2月
株式会社アスキー入社
1987年2月
株式会社グラフィックス・コミュニケーション・テクノロジーズ出向
取締役 研究開発本部長
1988年9月
米国ベル通信研究所(Bellcore)訪問研究員
1993年3月
株式会社グラフィックス・コミュニケーション・ラボラトリーズ出向
常務取締役 研究開発本部長
1993年6月
株式会社アスキー取締役
1996年12月
株式会社インターネット総合研究所 設立 代表取締役(現任)
2012年4月
株式会社ブロードバンドタワー 代表取締役会長 兼 社長CEO(現任)
2017年10月
株式会社IoTスクエア 代表取締役CEO(現任)

[ 教 歴 ]
 
1996~99年
慶應義塾大学理工学部 客員教授
2006~09年
東京大学大学院数理科学研究科 客員教授
2009~10年
青山学院大学国際マネジメント研究科 特任教授
2010~
SBI大学院大学 副学長 教授(現任)
2011~
慶應義塾大学環境情報学部 特任教授(現任)
2012~
京都大学 特任教授(宇宙ユニット)

[ 公職活動 ]
 
一般財団法人インターネット協会 理事長
パネリスト
杉山 将 氏
杉山 将 氏
理化学研究所 革新知能統合研究センター
センター長
講師略歴

2001年に東京工業大学より博士(工学)の学位を取得。
同大助手、助教授、准教授を経て、2014年より東京大学教授。
2016年より理化学研究所革新知能統合研究センター長を併任。
機械学習の理論研究、アルゴリズム開発、および、その実世界応用研究に従事。

パネリスト
齊藤 秀 氏
齊藤 秀 氏
SIGNATE
代表取締役社長
講師略歴
[ 学 歴 ]
2001年
北海道大学大学院工学研究科システム情報工学専攻修士課程修了
2011年
九州大学大学院システム生命科学府にて学位取得:博士(システム生命科学)
[ 略 歴 ]
バイオ・ヘルスケア領域を中心に幅広い業種のデータ分析・共同研究・コンサルテーション業務に従事。

2013年2月
日本初のデータ分析コンテストサービスを設立
2013年12月
株式会社オプトにてデータサイエンス研究開発組織、データサイエンスラボ設立
2018年4月
株式会社SIGNATEを設立
社内外のデータサイエンス・AIプロジェクトにおいて、企画・データ取得・分析・モデリング・運用まで幅広く支援。
SIGNATEにて、多数の企業・行政のデータ活用コンペティションを実施。

様々な産業領域のビッグデータ活用のデザインを推進、経済産業省 政府衛星データのオープン&フリー化及びデータ利用環境整備に関する検討会 委員。
データサイエンス人材育成にも注力し、未来投資会議 第4次産業革命 人材育成推進会議 第1回講師。
自民党教育再生実行本部 第2回成長戦略のための人材教育部会講師。
筑波大学人工知能科学センター 客員教授、理化学研究所 革新知能統合研究センター 客員研究員として、人工知能の研究に従事。
国立がん研究センター研究所 客員研究員として、ビッグデータ創薬の研究に従事。

モデレーター
関口 和一
関口 和一
日本経済新聞社
編集委員
講師略歴

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988~89年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990~94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年より編集委員。2000年から15年間、論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授、2015年より東京大学大学院客員教授。2009~12年NHK国際放送『NIKKEI Japan Report』コメンテーター、2012~13年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター。早稲田大学、明治大学の非常勤講師なども兼務する。
著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に『日本の未来について話そう』(小学館)など。

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6月4日(月)午後

講演「Digital Inclusion ~デジタルのチカラで、ひとりひとりが輝く社会へ~」

新野 隆 氏
新野 隆 氏
NEC
代表取締役 執行役員社長 兼 CEO
講師略歴

1954年9月8日生まれ
福岡県出身

[ 学 歴 ]
 
1977年 3月
京都大学工学部卒業
[ 職 歴 ]
 
1977年4月
NEC入社
2004年4月
第二ソリューション営業事業本部長
2006年4月
金融ソリューション事業本部長
2008年4月
執行役員 兼 金融ソリューション事業本部長
2008年8月
執行役員
2010年4月
執行役員常務
2011年6月
取締役 執行役員常務
2011年7月
取締役 執行役員常務 兼 CSO
2012年4月
代表取締役 執行役員副社長 兼 CSO 兼 CIO
2016年4月
代表取締役 執行役員社長 兼 CEO

講演「Human Centric Innovation : Co-creation for Success」

田中 達也 氏
田中 達也 氏
富士通
代表取締役社長
講師略歴

1956年9月11日生まれ

[ 学 歴 ]
 
1980年3月
東京理科大学理工学部経営工学科卒業
[ 職 歴 ]
 
1980年4月
富士通株式会社入社
2000年4月
同社 産業営業本部
産業第二統括営業部プロセス産業第二営業部長
2003年4月
富士通(上海)有限公司 日系統括営業部総経理
(現 富士通(中国)信息系統有限公司)
2005年4月
富士通(中国)信息系統有限公司 董事兼副総経理
兼 富士通香港有限公司
2009年12月
富士通株式会社 産業ビジネス本部長代理
(グローバルビジネス担当)
2012年4月
同社 執行役員産業ビジネス本部長
2013年5月
同社 執行役員産業・流通営業グループ産業ビジネス本部長
2014年4月
同社 執行役員常務 Asiaリージョン長
2015年1月
同社 執行役員副社長 Asiaリージョン長
2015年2月
同社 執行役員副社長
2015年6月
同社 代表取締役社長(現在に至る)

講演「5Gで より豊かな未来を ~ネットワークとサービスの融合~」

吉澤 和弘 氏
吉澤 和弘 氏
NTTドコモ
代表取締役社長
講師略歴

1955年6月21日生まれ

[ 学 歴 ]
 
1979年 3月
岩手大学工学部卒業

[ 略 歴 ]
 
1979年4月
日本電信電話公社入社
1992年7月
エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社 設備部担当課長
1994年3月
同 資材部担当課長
1994年4月
同 資材部担当部長
1996年12月
同 経営企画部担当部長
2000年4月
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ 経営企画部担当部長
2001年7月
同 人事育成部担当部長
2003年7月
同 経営企画部担当部長
2007年6月
同 執行役員 第二法人営業部長
2011年6月
同 取締役執行役員 人事部長
2012年6月
同 取締役常務執行役員 経営企画部長 モバイル社会研究所担当
2014年6月
同 代表取締役副社長 技術、デバイス、情報戦略担当
2016年6月
同 代表取締役社長(現職)

講演「Entering the Age of Intelligent Connectivity」

マッツ・グランリド 氏
マッツ・グランリド 氏
GSMA
事務局長
講師略歴

マッツ・グランリッドはGSMAの事務局長および理事会メンバー。広範にわたる業界プログラム、アドボカシー・イニシアチブ、業界イベントの開催を通じた世界の加盟企業のサポートにおいて、指導的役割を果たしている。

サステナビリティの強力な提唱者であり、モバイル業界を率い、2016年に国連が定めた「持続可能な開発目標(SDGs:the United Nations Sustainable Development Goals)」に取り組む初めての業界となるべく尽力した。現在は、先進国市場と発展途上国市場の両方で、SDGsの全17項目におけるモバイル業界の影響を強化・加速するためにイニシアチブを発揮している。

また、持続可能な開発にICTおよびブロードバンドベースの技術を活用することに焦点を当てた「持続可能な開発のためのブロードバンド委員会」の委員で、同委員会ではジェンダーに基づくデジタル・デバイドに取り組み、女性のブロードバンドへのアクセスや利用を促進する「ジェンダーに基づくデジタル・デバイドに関するワーキング・グループ」の議長を務めている。「ビジネスと持続可能な開発委員会」の理事でもあり、持続可能かつ開放的な経済の実現のために強力なビジネス事例を構築すべく、様々な業界のCEOと共働している。さらに、人々と地球の健全性を優先する、よりよい事業運営方法を推進することを目指す世界のビジネスリーダーで形成された非営利団体「The B Team」のメンバーでもある。

極めて変化の激しいモバイル業界で培った豊富な経験とすばらしい実績を携えて2016年にGSMAに入局する以前は、9か国に1,600万人以上の顧客を持つ、急速に成長する欧州の通信会社Tele2の社長兼CEOを務めた。

Tele2入社以前はエリクソンで15年にわたって様々な職務を果たし、最終的には北欧および中央アジアのヘッドを務めた。エリクソン在職中は、北西ヨーロッパ、インド、CDMAおよび北アフリカのユニットや、ボーダフォンやバーティなどの世界的な顧客アカウント管理を主導した。

ストックホルムのスウェーデン王立工科大学で理学修士号を取得。

セッション2「5G・IoTが生み出す新ビジネス」

パネリスト
ジョン・ハリントン 氏
ジョン・ハリントン 氏
ノキアソリューションズ&ネットワークス
代表執行役員社長
講師略歴

1969年イギリス生まれ。モトローラでGSM/CDMAの導入に携わるシステムエンジニアとして通信業界における経歴をスタートさせ、2001年から2013年までイギリスと米国のアルカテル・ルーセントで経営および営業部門の要職を歴任。2013年から2017年の4年間は、ノキア最大の顧客の1社であるAT&T Wirelessの事業責任者。2018年1月より、日本法人の代表取締役に就任し、全ネットワーク事業を統括。同年4月の合同会社への改組後は、代表執行役員社長。

趣味はゴルフとテニス。サッカーのイギリスプレミアリーグの熱狂的なファン。モットーは「he who dares, wins(立ち向かう勇気があれば勝てる)」。

パネリスト
ジム・キャシー 氏
ジム・キャシー 氏
米 クアルコム・テクノロジーズ シニアバイスプレジデント
アジア・パシフィック及びインド地域社長
講師略歴

アジア・パシフィック地域及びインドにおける当社の事業活動を統括。

以前は、当社MEMSテクノロジー事業の台湾におけるカントリーマネージャーとして、製品管理、アプリケーション開発、技術マーケティング、マーケティング・コミュニケーション分野におけるグローバル戦略を牽引。

当社入社前は、Micron Technology社やMicroDisplay社の上級役員、PixTech社のインベスター・リレーションズのトップを務めた。また、DuPont Display社、DuPont PhotoMask社、Applied Materials社などに戦略的なビジネスコンサルティングサービスを提供。

12件の特許を取得し、米国情報表示学会のメンバーである。台湾のStartup Labsで諮問機関の委員を務める。米国アイダホ州のボイシ州立大学にて経営学士号を取得。

パネリスト
玉川 憲 氏
玉川 憲 氏
ソラコム
代表取締役社長
講師略歴

日本IBM基礎研究所を経て、2010年にアマゾンデータサービスジャパンにエバンジェリストとして入社、AWS日本市場の立ち上げを技術統括として牽引。2015年株式会社ソラコムを創業。IoT通信プラットフォーム「SORACOM」を展開、IoTに不可欠な通信をリーズナブルかつセキュアに提供。2016年よりグローバル展開を本格化、日本発のグローバルに通じるプラットフォームビジネスを目指す。
東京大学工学系大学院機械情報工学科修了。米国カーネギーメロン大学MBA(経営学修士)修了、同大学MSE(ソフトウェア工学修士)修了。

モデレーター
奥平 和行
奥平 和行
日本経済新聞社
編集委員 兼 論説委員
講師略歴

1999年東京大学経済学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部(現企業報道部)に配属となり、生活産業、商社、電機、通信などの業界を担当。2005~08年、15~17年に名古屋支社編集部で自動車業界を取材。10~14年には米シリコンバレー支局でITやスタートアップ企業を担当。17年より現職。IT、自動車、スタートアップ企業などをカバーする。共著に『トヨタ国富論』(日本経済新聞社)など。神奈川県出身。

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6月5日(火)午前

講演「第3のプラットフォームの台頭と
   デジタルトランスフォーメーションへのインパクト」

クロフォード・デルプレテ 氏
クロフォード・デルプレテ 氏
米 IDC
ワールドワイドリサーチプロダクト担当エグゼクティブバイスプレジデント
兼 チーフリサーチオフィサー
講師略歴

米国IDC本社において、ワールドワイドリサーチプロダクト担当エグゼクティブバイスプレジデント兼チーフリサーチオフィサーを務め、IDCのリサーチ・コンサルティング事業を統括している。その経験と知見は、エンタープライズ・コンピューティング、ストレージ、ネットワーク、システムインテグレーション、アプリケーション・ソフトウェア、プロフェッショナル・サービス、通信、パーソナル・コンピューティング、モビリティ、コンシューマ、デジタル・マーケットプレース、SMB、各産業別市場の分析の他、コンサルティングビジネスやWorldwide Tracker製品の統括等、幅広い分野におよぶ。また、6つの産業分野でエンドユーザーのニーズを分析するIndustry Insights Companiesを担当する他、PC World誌とMacworld誌における経営委員会にも参画。

IT業界をリードする権威として、情報技術産業の構造と進化に関する広範な研究に従事する。2001年に、ハーバードビジネススクール教授クレイトン・クリステンセンによって設立されたコンサルティングサービスであるInnosightとのパートナーシップを成立させた。このパートナーシップに基づき革新的な技術に関する動向の理解、予測を進める。ヒューレット・パッカードを担当するIDCのリードアナリストも兼務する。

1989年にIDCに入社し、ウィンチェスターディスクドライブ市場の分析を担当。IDCの欧州およびアジア太平洋地域のストレージ研究プログラムを設立した。1997年に、半導体市場に関する分析を行う。1995年には、その卓越した研究からIDC最高の栄誉であるジェームズピーコック賞を受賞。 同年、International Disk Equipment Manufacturers Associationから”最も価値のある”ストレージアナリストに選ばれる。米国Computer History Museum Storage Committeeのメンバー。

IDC入社以前は、Installed Technology Internationalでマーケティングに従事。その以前は、ニューヨークのPaine Webber Jackson and Curtisにおける国債・貸付部門に在籍。ミシガン州立大学から学士号を保持し、2012年に大学卒業生に与えられる最高の栄誉であるDistinguished Alumni of the Universityに選ばれた。

講演「革新的な働き方をデザインする」

ドリュー・ハウストン 氏
ドリュー・ハウストン 氏
米 ドロップボックス
共同創業者 兼 CEO
講師略歴

Dropboxの共同創業者およびCEO。2007年にアラシュ・フェルドーシと共に、Dropboxを創設以来、ひとつのシンプルなアイデアを世界中で数億人のユーザーに利用されるサービスへと育て上げた。2006年、マサチューセッツ工科大学(MIT)で電気工学とコンピューター・サイエンスの学位を取得。卒業後は、USBメモリとメールによるファイル送信への不満から、Dropboxのデモ版開発に力を注ぐ。10年が経過した今、Dropboxは1,100万人の有償ユーザーを含む5億人の登録ユーザーと世界12カ所のオフィス、2,000人の従業員を持つ企業へと成長を遂げている。

講演「知識共有とAI」

アダム・ディアンジェロ 氏
アダム・ディアンジェロ 氏
米 クォーラ
創業者 兼 CEO
講師略歴

アダム・ディアンジェロ(Adam D'Angelo)は、世界中の知識を共有し、その知識を広め深めることを可能にする知識共有プラットフォーム「Quora」の共同創業者兼CEOです。Quoraは2009年に創設され、月間ユニークビジター数が全世界で2億人を超えました。

Quora創業以前、ディアンジェロはFacebookの最高技術責任者(CTO)として、新製品開発の指揮とエンジニアリングチームのマネージメントを担いました。Facebookのアーキテクチャとインフラストラクチャにおける成長戦略を担当し、その後の急拡大に大きく寄与しました。CTO就任以前は、エンジニアとしてFacebookへ参画、プラットフォームチームを統率し、ニュースフィードの初期インフラストラクチャや、第1世代の広告ターゲティングシステムとデリバリーシステムを構築しました。

カリフォルニア工科大学コンピューターサイエンス学士号取得。

講演「国際競争力を高めるデータドリブン経営と組織」

ジャシュ・ジェイムズ 氏
ジャシュ・ジェイムズ 氏
米 ドーモ
創業者 兼 CEO
講師略歴

世界中のCEOやリーダーが抱えるビジネス課題の解決のため2010年にDomoを創業。それ以前は、1996年に設立し共同創業者兼CEOを務めたOmnitureで、2006年に株式上場を果たした。2006年から2009年までは上場企業における最年少のCEOとして注目を集め、2009年に18億ドルでAdobeに売却した。2011年にはフォーチュン誌の「40 Under 40: Ones to Watch」に選出、世界経済フォーラムでは「ヤング・グローバル・リーダーズ」のメンバーも務める。また、創業者とCEO向けの情報サイト「CEO.com」および非営利団体Silicon Slopesの設立者であり、女性のビジネスリーダーの数を増やすプログラム「ParityPledge™」の共同創業者でもある。常に業界でトップを走るCEOの一人として、また世界的なアントレプレナーとして注目されている。

セッション3「シンギュラリティに挑む起業家精神」

パネリスト
太田 一樹 氏
太田 一樹 氏
米 トレジャーデータ
最高技術責任者
講師略歴

1985年、大阪府生まれ。
2011年に米国シリコンバレーにてトレジャーデータ社をCEO芳川、エンジニアの古橋とともに3人の日本人で起業し、最高技術責任者(CTO)に就任。データマネージメントソリューションやカスタマーデータプラットフォームとしてのトレジャーデータのロードマップを描き、エンタープライズにおけるデジタルトランスフォーメーションに貢献している。
トレジャーデータ以前は、東京大学理学部情報科学科に在学中から株式会社プリファードインフラストラクチャーの最高技術責任者(CTO)として在籍。また、エンジニアとしても、オープンソースコミュニティに貢献しており、同社に在籍期間中にHadoopに出会い、2009年に「Hadoopユーザーグループジャパン」を創設。世界最大規模のHadoopのコミュニティになっている。
2008年『東京大学理学系研究奨励賞』を受賞。著書に『Hadoop徹底入門』(共著)がある他、オープンソースおよびHadoopに関する多数の執筆活動、講演活動を行っている。

モデレーター
奥平 和行
奥平 和行
日本経済新聞社
編集委員 兼 論説委員
講師略歴

1999年東京大学経済学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部(現企業報道部)に配属となり、生活産業、商社、電機、通信などの業界を担当。2005~08年、15~17年に名古屋支社編集部で自動車業界を取材。10~14年には米シリコンバレー支局でITやスタートアップ企業を担当。17年より現職。IT、自動車、スタートアップ企業などをカバーする。共著に『トヨタ国富論』(日本経済新聞社)など。神奈川県出身。

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6月5日(火)午後

セッション4「AIネットワークをめぐる諸課題への対応」

基調報告
小林 史明
小林 史明
総務大臣政務官 兼 内閣府大臣政務官
講師略歴

1983年4月8日生まれ 広島県出身

[ 学 歴 ]
 
2007年3月
上智大学理工学部卒業

[ 経 歴 ]
 
2007年4月
株式会社NTTドコモ入社
2012年12月
衆議院議員初当選(第46回総選挙)
2013年1月
衆議院 総務委員会委員
衆議院 環境委員会委員
衆議院 科学技術イノベーション推進特別委員会委員
2014年12月
衆議院議員当選(第47回総選挙)
2015年1月
衆議院 総務委員会委員
衆議院 文部科学委員会委員
衆議院 消費者問題に関する特別委員会委員
2017年8月
総務大臣政務官 兼 内閣府大臣政務官
(第3次安倍第3次改造内閣)
2017年10月
衆議院議員当選(第48回総選挙)
2017年11月
総務大臣政務官 兼 内閣府大臣政務官
(第4次安倍内閣)

パネリスト
マーク・デュラントン 氏
マーク・デュラントン 氏
仏 原子力・代替エネルギー庁
技術開発部門フェロー
講師略歴

デュラントン氏は、フランス原子力・代替エネルギー庁の技術開発部門のメンバーで、ディープラーニングやサイバー・フィジカルシステムの実装に携わっている。かつて23年以上にわたり、フィリップス及び
フィリップス・セミコンダクターズで過ごし、人工ニューラルネットワーク技術を使用したデジタルプロセッサー等の開発を主導し、それらは、工場の自動化、高エネルギー物理学、医学等多くの分野で使用された。NXPセミコンダクターズでは、マルチコアプロセッサのハードウェアやソフトウェアのデザインに関するNe-XVPプロジェクトを担当した。
特にディープラーニング、AI、コグニティブシステム、高性能なリアルタイム処理のための並列アーキテクチャ等に関心があり、35以上の特許や様々な論文を公開している。フランス原子力・代替エネルギー庁の「自動的な意思決定過程における道徳的問題」に関する検討メンバーでもある。多くのコンピューティングシステム技術者から成るHiPEAC におけるロードマップ活動にも従事しているほか、特に日本と共同で、ディープラーニングとAIに関する複数のワークショップを開催している。

パネリスト
ゲオルグ・ボルゲス 氏
ゲオルグ・ボルゲス 氏
独 ザールランド大学
教授
講師略歴

ボルゲス氏は、民法、法情報学、ドイツ・国際ビジネス法及び法理学の教授であり、ザールランド大学法情報学研究所の管理職である。
フランクフルト大学、ジュネーブ大学、ボン大学で法学を学び、ハーゲン通信大学で経済学を学んだ。
学生時代から法律事務所の税法アシスタントとして働き、大学卒業後は、国際法律事務所の弁護士のほか、ケルン大学の研究者となり、2004年に教授に昇進した。2004年から2014年までの間、ルール大学
ボーフムの法律学教授のみならず州裁判所の判事も勤めた。
特にIT法に関するビジネス法の専門家として、ドイツや欧州の機関のためにいくつかの研究論文や声明文をまとめている。現在の注力分野は、自律システム、IoT、クラウドコンピューティング、ドイツと欧州のデータ保護法である。

パネリスト
エン・ケオン・ルア 氏
エン・ケオン・ルア 氏
シンガポール 情報通信メディア開発庁
インテリジェント・コンピューティング研究所 ディレクター
講師略歴

ルア氏は、25年以上にわたり、情報通信分野で国際的に活躍し、AI分析やサイバーセキュリティに代表される、将来のインテリジェントシステムや安全な分散ネットワークに係る商品開発など、ディープテクノロジーのイノベーションに関する広範な分野で実績を残してきた。
世界的な技術・インフラ投資に注力するアイ・スクェアドキャピタル(米国)のCTOを経験している。また、研究開発分野においては、NEC、NTT、カーネギーメロン大学、マイクロソフト、インテルの研究所等において、国際的な研究実績を持つ。
発明した7件の知的財産の特許は、世界的なビジネスにおいて商品やサービスに活かされているほか、彼は非常に多くの学術論文を著している。
ケンブリッジ大学でコンピューターサイエンスの博士号を取得したほか、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドンで電気通信の修士号を優等で取得している。
学術活動面で有望なアジアの学者に豪州政府から授与される豪州・アジア賞の最初の受賞者であるほか、
モーガンカウフマン社「ピアツーピア・ネットワーキングとアプリケーション」の共同編集者でもある。

モデレーター
今川 拓郎
今川 拓郎
総務省
情報流通行政局 情報通信政策課長
講師略歴

東京大学大学院修士課程修了。ハーバード大学経済学博士。
1990年に郵政省入省後、大阪大学大学院国際公共政策研究科助教授、総務省情報通信経済室長、地上放送課企画官、地域通信振興課長、情報流通振興課長等を経て現職。
専門は、情報経済学、産業組織論、都市経済学等。著書・論文多数。静岡県出身。

サミット開催20回記念セッション「サイバー・ウォーフェアと世界協調」

パネリスト
伊東 寛 氏
伊東 寛 氏
経済産業省
大臣官房 サイバーセキュリティ・情報化審議官
講師略歴

経済産業省大臣官房サイバーセキュリティ・情報化審議官。工学博士。
1980年、慶應義塾大学大学院(修士課程)修了。同年、陸上自衛隊入隊。以後、技術、情報及びシステム関係の部隊指揮官・幕僚等を歴任。陸自初のサイバー戦部隊であるシステム防護隊の初代隊長を務めた。2007年に退職後、株式会社シマンテック総合研究所主席アナリスト、株式会社ラック ナショナルセキュリティ研究所所長などを経て、2016年5月より現職。
著書に『サイバー戦争論』『「第5の戦場」サイバー戦の脅威』『サイバーインテリジェンス』などがある。

パネリスト
梶浦 敏範 氏
梶浦 敏範 氏
日本経済団体連合会 情報通信委員会
サイバーセキュリティに関する懇談会 座長
講師略歴

1981年、日立製作所入社。エンジニアリングワークステーション、タブレットPC、郵便区分機や金融システムの開発を手がける。2001年に新規事業開拓部門の部長職に就き、2003年以降、小泉内閣や麻生内閣のIT戦略などICT政策に関与。ICT/データの利活用促進について研究や政策提言を続けている。2016年より上席研究員。

経団連では15年間ICT政策に関与し、インターネット・エコノミー促進に向けた提言(2012年~)やサイバーセキュリティに関する提言(2015年~)をとりまとめている。情報通信委員会企画部会 部会長代行、サイバーセキュリティに関する懇談会 座長。

2017年より、情報処理推進機構を兼務(産業サイバーセキュリティセンター 主任研究員)。2017年、
サイバーセキュリティのシンクタンク、日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会(JCIC)を立ち上げ、代表理事を務める。

パネリスト
谷脇 康彦
谷脇 康彦
総務省
政策統括官(情報セキュリティ担当)
講師略歴

1984年、郵政省(現総務省)入省。郵政大臣秘書官、在米日本大使館ICT政策担当参事官、総務省総合通信基盤局料金サービス課長、同事業政策課長、情報通信国際戦略局情報通信政策課長、大臣官房企画課長、
大臣官房審議官(情報流通行政局担当)、内閣審議官・内閣サイバーセキュリティセンター副センター長、総務省情報通信国際戦略局長などを経て、2017年7月より現職。

著書に「ミッシングリンク~デジタル大国ニッポン再生」(2012年7月、東洋経済新報刊)など。

パネリスト
土屋 大洋 氏
土屋 大洋 氏
慶応義塾大学大学院
政策・メディア研究科 教授
講師略歴

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート(KGRI)副所長。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター(GLOCOM)上席客員研究員、
国際社会経済研究所客員研究員。1999年、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。
博士(政策・メディア)。
主な著書に『サイバー・テロ 日米vs.中国』(文藝春秋、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀』(角川新書、2016年)など。

パネリスト
三角 育生 氏
三角 育生 氏
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)
副センター長
講師略歴
[ 学 歴 ]
 
1987年
修士 東京大学大学院工学系研究科
1995年
Claremont Graduate School MA in Management (カリフォルニア州)
2004年
博士(工学)東京大学大学院

[ 職 歴 ]
 
1987年
通商産業省入省
2005年
(独)情報処理推進機構(IPA) セキュリティセンター長
2007年
経済産業省 商務情報政策局 情報セキュリティ政策室長
2009年
経済産業省 貿易経済協力局 貿易管理部安全保障貿易審査課長
2012年
内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター(情報セキュリティセンター)
内閣参事官
2016年6月
現職
パネリスト
満永 拓邦 氏
満永 拓邦 氏
東京大学大学院
情報学環 特任准教授
講師略歴

京都大学情報学研究科修了後、民間企業のセキュリティソリューション事業部にて、ペネトレーションテストやセキュリティインシデント対応などの業務を行う。2011年、JPCERT/CC 早期警戒グループに着任し、標的型攻撃などサイバー攻撃に関する分析等に従事する。
2015年、東京大学情報学環セキュア情報化社会研究寄付講座特任准教授として着任し、サイバー攻撃防御手法の研究やセキュリティ人材育成、Fintech・ブロックチェーンなどの研究を行う。
「サイバー攻撃からビジネスを守る」や「CSIRT」(ともにNTT出版)等の書籍の共著・監修も行っている。

モデレーター
関口 和一
関口 和一
日本経済新聞社
編集委員
講師略歴

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988~89年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990~94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年より編集委員。2000年から15年間、論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授、2015年より東京大学大学院客員教授。2009~12年NHK国際放送『NIKKEI Japan Report』コメンテーター、2012~13年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター。早稲田大学、明治大学の非常勤講師なども兼務する。
著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に『日本の未来について話そう』(小学館)など。

講師およびプログラムは都合により変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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