講師紹介

6月10日(月)午前

講演「情報インフラの未来:いつでも、どこでも、欲しいままに」

カール・エッシェンバック 氏
カール・エッシェンバック 氏
米ヴイエムウェア 社長 兼 最高執行責任者(COO)
講師略歴

カール・エッシェンバックは、2002年6月にVMwareに入社し、最高執行責任者(COO)を務めています。インフラストラクチャソフトウェア、ネットワーク、テレフォニー、およびストレージなどのハイテク業界における24年以上の経験を持ち、VMwareの入社以前は、Inktomi社の北米セールス担当副社長を務めたほか、3Com、EMC、およびLucent Technologiesの各社でもさまざまなセールス部門の管理職を歴任しました。

講演「クラウド時代における信頼と安心の情報社会を目指して 〜お客様に選ばれ続けるバリューパートナーへ〜」

鵜浦 博夫 氏
鵜浦 博夫 氏
日本電信電話株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1949年1月13日生まれ 石川県出身

[ 学 歴 ]
 
1973年3月
東京大学法学部卒業
 
 
[ 略 歴 ]
 
1973年4月
日本電信電話公社入社
2000年9月
東日本電信電話株式会社
東京支店副支店長
2002年6月
日本電信電話株式会社
取締役 第一部門長
2005年6月
同 取締役 第五部門長
第五部門ビジネスプロセス改革推進室長兼務
2006年5月
同 第五部門内部統制室長兼務
2007年6月
同 常務取締役 経営企画部門長
中期経営戦略推進室次長兼務
2008年6月
同 代表取締役副社長
新ビジネス推進室長
2011年6月
同 代表取締役副社長
2012年6月
同 代表取締役社長(現職)

講演「スマートな時代の競争優位」

マーティン・イェッター 氏
マーティン・イェッター 氏
日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長
講師略歴

シュトゥットガルト大学工学部、同大機械工学修士課程 卒業

1986年1月
IBMドイツにアプリケーション・エンジニアとして入社
1999年2月
IBMドイツ・オーストリア・スイス インダストリアル事業担当
1999年10月
IBMコーポレーション会長兼CEO補佐
2000年4月
IBMドイツ プロダクト・デザイン・マネジメント担当ゼネラル・マネージャー
2001年1月
IBMドイツ シーメンス社担当ゼネラル・マネージャー兼マネージング・ディレクター
2004年3月
IBM中東ヨーロッパ グローバル・ビジネス・サービス事業担当
2005年7月
IBM北東ヨーロッパ地域統括 グローバル・ビジネス・サービス事業担当
2006年11月
IBMドイツ ゼネラル・マネージャー
2011年5月
IBMコーポレーション コーポレート・ストラテジー担当バイス・プレジデント
兼エンタープライズ・イニシアティブス担当ゼネラル・マネージャー
2012年4月1日
日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役
2012年5月15日
日本アイ・ビー・エム株式会社 代表取締役社長(現職)

セッション1「情報共有を促す新たな企業情報システム」

パネリスト
マイルズ・ワード 氏
マイルズ・ワード 氏
米アマゾン・ウェブ・サービス ソリューションアーキテクト
講師略歴

マイルズ・ワードはWebスケールのITインフラに携わった過去10年のキャリアの中で、3度スタートアップの起業を経験しています。
ビッグデータ、ソーシャル分析、ストレージ、ライブストリーミング、HA、データベースの冗長化等に深い知識をもち、成長するAmazonのクラウドエコシステムにかかわるSIやISV等のパートナービジネスを技術的に支援する立場にいます。
マイルズはAWSにおいてイノベーションにかかわる重要な開発や、クラウド上のデータベースに関するホワイトペーパーの執筆にも携わっています。
前回の米国大統領選挙において、マイルズはObama for Americaというネット選挙キャンペーンにおいて、そのシステムをクラウド上で支えるための技術的に重要なポジションにつき、このプロジェクトを成功に導きました。

パネリスト
ロバート・ペッパー 氏
ロバート・ペッパー 氏
米シスコシステムズ
グローバル テクノロジー 政策担当
バイスプレジデント
講師略歴

ロバート・ペッパーはシスコのグローバルテクノロジー政策部門を指揮し、ブロードバンド、IP対応サービス、無線および周波数政策、セキュリティ、プライバシー、インターネットガバナンス、情報通信(ICT)政策の立案などの分野で各国政府との協力を行っています。

ペッパーは2005年7月に米連邦通信委員会(FCC)からシスコに入社しました。FCCでは1989年から政策展開担当チーフおよび政策企画局長を務め、ブロードバンド政策の立案、電気通信法の施行、デジタルテレビへの移行計画の策定に尽力したほか、米国初の周波数オークションの企画と実施、インターネット普及促進政策の策定にあたるなど、従来の情報通信の限界を打破するための諸問題に精力的に取り組みました。

FCC勤務以前には、通信政策におけるアンネンバーグ ワシントン プログラム(Annenberg Washington Program)の責任者を務め、大統領諮問機関である米国電気通信情報庁(NTIA)の副長官代理に就任したほか、米国科学財団(NSF)でコンピュータ、コミュニケーション、情報政策関連プログラムをスタートさせるなど、政府関連機関でさまざまな要職を歴任しています。

また、ペッパーはアイオワ、インディアナ、ペンシルベニアの各大学で教鞭を取ったほか、ハーバード大学客員研究員を務めるなど、研究教育分野でも豊富な経験を持っています。現在、米国電気通信研修所の理事、コロンビア大学およびミシガン州立大学の顧問委員会委員、アスペン研究所の通信プログラム特別研究員を務めるほか、米国商務省周波数管理諮問委員会、英国情報通信庁周波数管理諮問会議および米国国務省国際情報通信政策諮問委員会のメンバーに名を連ねています。

ペッパーは米ウィスコンシン大学マディソン校で学士号および博士号を取得しています。

パネリスト
スティーブ・ダヒーブ 氏
スティーブ・ダヒーブ 氏
米シトリックス システムズ インク シニアバイスプレジデント 兼 CMO
講師略歴

スティーブ・ダヒーブは、Citrixのシニアバイスプレジデント 兼 CMO(最高マーケティング責任者)であり、ワークライフバランスに優れた世界の実現、というCitrixのビジョンをあらゆる面から推進しています。20年以上にわたりダヒーブは業界の専門家として、ネットワーキング、セキュリティ、仮想化、クラウド、モバイルなどの多彩な市場におけるマーケティングの指導的な役割を果たしてきました。

ダヒーブは、Blue Coat SystemsからCitrixへ入社しました。Blue Coat Systemsでは、CMO 兼 営業開発部門SVPとして活躍しました。同社以前には、Emulex、BlueArc(日立が買収)、BrocadeおよびLucentにおいてマーケティング、セールスおよび営業開発を担当する幹部としてその職責を果たしました。ダヒーブは最近、CMO Instituteから最優秀CMOのトップ10に、American Business Awardsから2012年度最優秀テクノロジーエグゼクティブのトップ3に、選出されました。

ダヒーブは、サンタクララ大学からテクノロジー関連法専攻の法務博士号を、カリフォルニア大学デイビス校から学士号を取得しています。

パネリスト
ラジ・バラ 氏
ラジャセカラン・バラスブラマニアン (ラジ・バラ) 氏
米コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ
最高技術責任者(CTO) 兼 バイスプレジデント
講師略歴

現在コグニザントの最高技術責任者(CTO)として、テクノロジーの方向性を見定め、最先端技術分野で同社がリーダーシップを発揮することに主眼を置いて取り組んでいる。自身が統括するグローバル・テクノロジー・オフィス(GTO)を通して、最先端テクノロジーに注目し、専門知識を磨くことによって、エマージングテクノロジーを生み出している。また、最先端のエンタープライズアーキテクチャやソリューション分野でコンサルティングも提供。

[ 学 歴 ]
インド・ティルチ工科大学 工学部を首席で卒業
インド・ギンディ工科大学 大学院(コンピュータサイエンス専攻)卒業

[ 職 歴 ]
25年のキャリアの中で幅広い業界を経験。
コンプリート・ビジネス・ソリューション社(現CSC)および タタ・コンサルタンシー・サービシーズ社にて、技術/デリバリの統括職を歴任。
前職ゼネラルモーターズ・アクセプタンス・コーポレーション(GMAC)社では、同社のグローバルデリバリセンター(インド/アルゼンチン)を統括。またチーフアーキテクトとして「グローバルe-ビジネス ソリューション」の実装も担当。独自のソリューションであるGlobal Integration Factoryを構築し、社内外のインテグレーションに対応。またGlobal Reporting Factoryソリューションを用いて、データウェアハウジングやビジネスインテリジェンスのあらゆる業務分野に対応。数々のエマージングテクノロジーを生み出し、これをデリバリと融合させることにより、テクノロジーを最重視した組織作りに貢献。

休日にはバレーボールに興じ、独自のリラックス法はパズルやクイズを解くこと。また「ものを教える」ことも得意。インド・チェンナイ出身。

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6月10日(月)午後

講演「ICTが実現する、ビジネス革新と豊かな社会 Reshaping ICT, Reshaping Business and Society」

山本 正已 氏
山本 正已 氏
富士通株式会社 代表取締役社長
講師略歴

2010年4月に社長に就任して以来、テクノロジーをベースとしたグローバルにインテグレートされたサービス企業を目指し、富士通の変革を牽引している。また、「ヒューマンセントリック・インテリジェントソサエティ」を富士通のビジョンとして掲げ、ICTを活用して、人々が安心安全に暮らせる豊かな社会の実現に取り組んでいる。

1976年に入社。日本語ワードプロセッサーOASYSの開発チームのメンバーとなり、情報の入出力装置の開発に従事。OASYSは、1980年に発売されると、市場で人気を博し、大きなシェアを誇った。その後、PCビジネスに携わり、2005年に経営執行役に就任。2007年から2008年まではPCだけでなく、携帯電話ビジネスの責任者も務めた。2008年から2010年までは、富士通のシステムプロダクトビジネスグループの長としてサーバやストレージビジネスのグローバル展開を推進した。

九州大学工学部電気工学科を卒業。

講演「人と地球にやさしい情報社会へ 〜ビッグデータから価値を〜」

遠藤 信博 氏
遠藤 信博 氏
日本電気株式会社 代表取締役 執行役員社長
講師略歴

1953年11月8日生まれ 神奈川県出身

1981年3月
東京工業大学 大学院理工学研究科博士課程修了 工学博士
1981年4月
日本電気株式会社 入社
1997年10月
NEC Technologies(UK)Ltd. 出向
2000年5月

モバイルワイヤレス事業本部
モバイル・ワイヤレス基盤開発本部 第三開発部長
2001年4月

モバイルワイヤレス事業本部
モバイルワイヤレス事業部長代理
2003年4月

モバイルネットワーク事業本部
モバイルワイヤレス事業部長
2005年7月
モバイルネットワーク事業本部 副事業本部長
2006年4月
執行役員 兼 モバイルネットワーク事業本部長
2009年4月
執行役員常務
2009年6月
取締役 執行役員常務
2010年4月
代表取締役 執行役員社長(現在に至る)

講演「3M戦略の進化 〜新しい時代に向けて:スマートリレーションズ構想」

田中 孝司 氏
田中 孝司 氏
KDDI株式会社 代表取締役社長
講師略歴

2007年6月
KDDI株式会社 取締役執行役員常務
2009年4月
同社 ソリューション事業部門担当
2010年4月
同社 ソリューション事業本部担当、コンシューマ事業本部担当、商品開発統括本部担当
2010年6月
UQコミュニケーションズ株式会社 取締役会長(現在に至る)
2010年6月
KDDI株式会社 代表取締役執行役員専務
2010年12月
同社 代表取締役社長(現在に至る)

セッション2「コンシューマーがリードするICTビジネス」

パネリスト
田中 良和 氏
田中 良和 氏
グリー株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1999年、日本大学法学部を卒業後、ソニーコミュニケーションネットワーク(現ソネットエンタテインメント)を経て、2000年2月、楽天株式会社入社。 2004年2月に個人の趣味としてGREEを開発。 同年10月、楽天株式会社を退社。 同年12月、グリー株式会社を設立し、代表取締役に就任。

パネリスト
森川 亮 氏
森川 亮 氏
LINE株式会社 代表取締役社長
講師略歴

1967年生まれ 神奈川県川崎市出身

1989年に筑波大学卒業後、日本テレビ放送網株式会社に入社。システム部門配属後、ネット広告事業や映像配信、モバイル事業ならびに、国際放送事業、BSデジタル放送事業などの新規事業プロジェクトを中心に幅広いメディア事業に関わる傍ら、1999年には青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修士課程を修了しMBA取得。その後ソニー株式会社に入社。新規モバイルコンテンツ事業、ブロードバンド事業を担当。事業・サービスの企画、営業などコンテンツビジネスの責任者として事業全般に関わる。2003年にハンゲームジャパン株式会社(旧NHN Japan株式会社)に入社。事業部長としてハンゲーム事業全般の運営を担当。取締役を経て、2006年10月、取締役副社長、2007年10月NHN Japan代表取締役社長に就任。同年11月、ネイバージャパン株式会社設立に伴い、ネイバージャパン代表取締役社長に就任(NHN Japan代表取締役との兼務)。2012年1月、NHN Japanとネイバージャパン、ライブドアの3社が経営統合、引き続き代表取締役社長を務める。2013年4月、NHN Japanの会社分割・商号変更により、「LINE」「NAVER」「livedoor」のウェブサービス関連事業を行う、LINE株式会社代表取締役社長に就任。

パネリスト
アンティ・ソンニネン 氏
アンティ・ソンニネン 氏
ロヴィオ・エンターテインメント(フィンランド、アングリーバード開発元) 日本代表
講師略歴

フィンランドのエスポー市生まれ
子供の頃シリコンバレー居住
8ヶ国語を習得経験
そのうち、4ヶ国語が流暢(フィンランド語、英語、日本語、スウェーデン語)

2002年
フィンランドのアールト大学入学
2007〜08年
東京大学大学院、交換留学
2009〜10年
スタンフォード大学の特別な製品開発コース「ME310」に入学
2010〜11年
ME310のグローバルな授業助手と講師
2011年
Aidbrellaという開発援助関係のITスタートアップ合同創業
2011年5月
Rovio Entertainment入社 Business Development Manager
2012年11月
Rovio Entertainment社 Country Director, Japan
2013年
東京転勤

パネリスト
川邊 健太郎 氏
川邊 健太郎 氏
ヤフー株式会社 副社長 兼 COO
講師略歴

青山学院大学法学部卒(1998年)。2000年にヤフー株式会社に入社後、Yahoo!ニュース、Yahoo!ニューストピックスなどの責任者として活躍し、2009年株式会社GyaO代表取締役社長に就任。
2012年4月ヤフー株式会社最高執行責任者(COO)執行役員兼メディア事業統括本部長に就任し、7月副社長COO兼メディアサービスカンパニー長を経て、2013年4月副社長COOに就任(現職)。

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6月11日(火)午前

講演「デジタル化がもたらす次の波」

ケン・フー 氏
胡 厚崑(ケン・フー) 氏
中国・華為技術(ファーウェイ)有限公司 輪番CEO兼取締役副会長
講師略歴

ファーウェイの輪番CEO兼取締役副会長。エグゼクティブ・マネジメント・チーム(EMT)メンバー、および、ファーウェイUSA会長を兼任。通信業ファーウェイの取締役副会長。業界において20年に渡る経験を持ち、ファーウェイの戦略的方向性の決定に欠かせない存在として、先進国および新興国市場における事業拡大に尽力。

取締役副会長の責務の一環として、人事委員会の最高責任者も務め、ファーウェイの次世代リーダー育成や組織開発を統括。さらに、グローバル・サイバー・セキュリティー委員会の最高責任者として、ファーウェイのグローバル・サイバー・セキュリティー戦略の立案およびエンド・ツー・エンドのサイバー・セキュリティー・システムの構築を指揮・監督しています。

1990年、ベンチャー企業として創業間もないファーウェイに入社。以来、世界中の主要な通信事業者向けに革新的製品やソリューションを提供するセールス&サービス部門の確立に貢献。ファーウェイのグローバル化に大きく影響した経営転換にも重要な役割を果たしています。

現職以前は、マーケティング最高責任者、セールス&サービス最高責任者、グローバル・セールス責任者、ファーウェイ・ラテンアメリカ 支社長、中国市場責任者といった、要職にて活躍。

講演「スマートライフのパートナーへ 〜新たな価値創造への取り組み〜」

加藤 薫 氏
加藤 薫 氏
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ 代表取締役社長
講師略歴

1951年5月20日生まれ 大阪府出身

[ 学 歴 ]
 
1975年3月
名古屋工業大学工学部電気電子工学科 卒業
1977年3月
名古屋工業大学大学院工学研究科電子工学専攻 修了

[ 略 歴 ]
 
1977年4月
日本電信電話公社入社
1985年11月
日本電信電話株式会社
移動体通信事業部 担当課長
1988年2月
同 神戸支社 副支社長
1990年2月
同 国際調達室 担当課長
1991年4月
同 国際調達室 担当部長
1992年2月
同 北陸支社 設備企画部長
1994年8月
エヌ・ティ・ティ関西移動通信網株式会社
総務部担当部長 設備部担当部長兼務
1994年10月
同 資材部長 総務部担当部長兼務 設備部担当部長兼務
1996年12月
エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社
経営企画部担当部長
1997年1月
同 総務部担当部長 経営企画部担当部長兼務
1997年8月
同 人事育成部担当部長 経営企画部担当部長兼務
1999年7月
エヌ・ティ・ティ関西移動通信網株式会社
設備部長 総務部担当部長兼務
2000年4月
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ関西
設備部長 総務部担当部長兼務
2002年6月
同 取締役経営企画部長 設備部長兼務
2002年8月
同 取締役経営企画部長
2005年6月
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
特別参与
2005年7月
三井住友カード株式会社
代表取締役兼専務執行役員
2007年6月
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ関西
常務取締役
2007年7月
同 常務取締役経営企画部長
2008年6月
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
取締役常務執行役員 経営企画部長
2012年6月
同 代表取締役社長(現職)

講演「インテリジェンスで世界を繋ぐ 〜パートナーシップで、よりスマートな世界を実現〜」

サイモン・シガース 氏
サイモン・シガース 氏
英ARM 社長(次期CEO)
講師略歴

サイモン・シガースは、2013年7月1日、Warren Eastの退任により、ARM Holdings PLCのCEOに就任します。2005年1月にARMのボードメンバーに加わり、2013年1月に社長に就任、2013年3月には次期CEOに任命されました。以前は、プロセッサ部門およびフィジカルIP部門にて、エグゼクティブ・バイス・プレジデントとジェネラルマネージャを務めていました。その他、エンジニアリング、ワールドワイドセールス、ビジネスデベロップメントの各部署にて、エグゼクティブ・バイス・プレジデントを歴任しています。1991年にARMに入社し、ARM7やARM9 Thumb®ファミリなどの初期のARM CPUの開発に尽力し、組み込みCPUアーキテクチャの分野で、多くの特許を持っています。

セッション3「ITSやEVが促すスマートライフ革命」

パネリスト
今井 武 氏
今井 武 氏
本田技研工業株式会社 役員待遇参事 グローバルテレマティクス部部長
講師略歴

1976年にホンダに入社して以来、情報系・ナビゲーション領域を担当。2002年に双方向情報通信サービス「インターナビ・プレミアムクラブ」を立ち上げ現在に至る。
2011年に車両データを活用した研究開発で、自動車技術会開発技術賞受賞。同年、東日本大震災でのインターナビの取り組み「通行実績情報マップ」でグッドデザイン大賞を受賞。

[ 経 歴 ]
 
1976年4月
本田技研工業入社 本田技術研究所配属
デジタルメータや電子コンパス、ナビゲーションシステムなど情報システム開発担当
2002年4月
本田技研工業インターナビ推進室(当時)発足
2003年6月
同 室長
2011年6月
自動車技術会 フェローに認定
2012年4月
グローバルテレマティクス部発足
同 部長

パネリスト
天野 肇 氏
天野 肇 氏
特定非営利活動法人 ITS Japan 専務理事
講師略歴

1957年4月26日生まれ

[ 学 歴 ]
 
1982年
東京大学大学院 工学系研究科 精密機械工学専門課程 修了
 
 
[ 職 歴 ]
 
1982年
トヨタ自動車工業株式会社入社(合併によりトヨタ自動車株式会社に社名変更)
1999年
同 ITS企画部
2001年
同 ITS企画部 交通システム開発室長
2004年
同 IT・ITS企画部 調査渉外室長
2009年
特定非営利活動法人 ITS Japan専務理事(現職)

パネリスト
柴田 雅久 氏
柴田 雅久 氏
パナソニック株式会社 役員 オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社 上席副社長
講師略歴

1957年10月3日生まれ 京都府出身

[ 学 歴 ]
 
1980年3月
同志社大学 工学部 卒業
 
 
[ 職 歴 ]
 
1980年4月
松下電器貿易株式会社 入社
1984年11月
英国パナソニック特機販売 出向
1992年8月
松下電器産業株式会社 インダストリー営業本部
1995年4月
同社 北米パナソニックインダストリー社 出向
2001年12月
同社 インダストリー営業本部
海外情報デバイス営業総括部 総括部長
2003年8月
パナソニック カーエレクトロニクス ヨーロッパ社 出向
2005年7月
パナソニックオートモーティブシステムズ社
ヨーロッパ有限会社 社長 兼 チェコ有限会社 社長
2008年6月
同社 営業担当常務
兼パナソニックカーエレクトロニクス株式会社 社長
2010年4月
パナソニック株式会社 インダストリー営業本部 本部長
2011年4月
同社 役員 オートモーティブシステムズ社 社長
2013年4月
同社 役員 オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社
上席副社長 オートモーティブ事業担当

パネリスト
カート・ケルティー 氏
カート・ケルティー 氏
米テスラモーターズ パワートレイン サプライチェーン管理部門ディレクター
講師略歴

ケルティーはテスラモーターズのバッテリー技術をリードしています。ケルティーのチームはテスラのバッテリーセル利用戦略を立て、バッテリーセルのサプライヤー及び初期開発者たちとの技術交換やビジネス面の交渉も担当し、実行します。ケルティーはセルの安全性、性能、信頼性の評価に特に力を入れています。また、バッテリーパックの寿命のモデリングと劣化対策の責任者でもあります。

ケルティーは自動車利用において想定される極限の環境下でのパックのパフォーマンスを検証します。また、テスラのバッテリーパックリサイクル及び規制努力の責任者も務めます。ケルティーは自動車用バッテリーパックの誤用基準の作成に取り組むSAE J2929「電気自動車およびハイブリッド自動車のメインバッテリーシステムの安全基準」のメンバーです。

テスラ入社以前、ケルティーは約15年間松下電器(現パナソニック)に勤め、内7年間を日本で過ごしました。パナソニックではNi-MH及びLi-ion 電池に関わる様々な企画、マーケティング業務に携わりました。最後の5年間でシリコンバレーにパナソニックの電池技術研究所を起ち上げ、米国内のバッテリー及び燃料セル開発者との研究開発における提携関係を築きました。

ケルティーは16件以上の特許を取得しています。
1 : 7,786,704 System for battery charging based on cost and life
2 : 7,782,021 Battery charging based on cost and life
3 : 7,752,145 Consumer -sited power management system and method
4 : 7,741,816 System and method for battery preheating
5 : 7,719,232 Method for battery charging based on cost and life
6 : 7,698,078 Electric vehicle communication interface
7 : 7,683,575 Method and apparatus for identifying and disconnecting short-circuited battery cells
8 : 7,671,567 Multi-mode charging system for an electric vehicle
9 : 7,629,773 Multi-mode charging system for an electric vehicle
10 : 7,629,772 Multi-mode charging system for an electric vehicle
11 : 7,622,897 Multi-mode charging system for an electric vehicle
12 : 7,433,794 Mitigation of propagation of thermal runaway in a multi-cell battery pack
13 : JP2003197164 A, All Solid Battery Built-in Semiconductor Device
14 : JP2003185643 A Crack Detecting System (conditions of concrete using vibration detection)
15 : JP2003144524 A Drug Preserving Container (prevent repeated dosage)
16 : JP2003107030 A Crack Detection System (conditions of concrete structure using electrical resistance)
1986年にスワースモア大学で生物学の文学士号を取得し、1997年にスタンフ大学大学院ビジネススクールで理学修士号を取得しました。

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6月11日(月)午後

特別講演「スマートタイランド構想」

アネーク・フッタンカバディ 氏
アネーク・フッタンカバディ 氏
タイ 情報通信技術副大臣
講師略歴

1951年生まれ

[ 学 歴 ]
タンマサート大学(政治学修士)
チュラロンコーン大学(薬学士)
スコータイタマティラートオープン大学(経済学士)
スコータイタマティラートオープン大学(経営学士)

[ 職 歴 ]
バンコク市議会議員
バンコク市議会議長
タイ人民代表院議員(タイ愛国党)
首相付事務次長(政務担当)
社会開発・人間安全保障省 大臣補佐官
保健省 大臣補佐官
情報通信技術省 副大臣

セッション4「エクサ時代の『スマート革命』が主導する社会的課題解決と国際連携」

基調報告
桜井 俊
桜井 俊
総務省 情報通信国際戦略局長
講師略歴

1953年12月14日生まれ 群馬県出身

[ 学 歴 ]
 
東京大学法学部
 
 
 
[ 職 歴 ]
 
1977年
郵政省入省
1995年
郵政省 電気通信局電気通信事業部業務課長
1997年
郵政省 電気通信局電気通信事業部 事業政策課長
1999年
郵政省 通信政策局政策課長
2001年1月
総務省 情報通信政策局総合政策課長
2001年7月
総務省 情報通信政策局総務課長
2002年1月
総務省 大臣官房参事官
2003年1月
総務省 大臣官房秘書課長
2004年1月
総務省 大臣官房参事官
2004年4月
総務省 大臣官房審議官(情報通信担当)
2004年6月
経済産業省 大臣官房審議官(IT戦略担当)
2005年8月
総務省 総合通信基盤局電波部長
2006年7月
総務省 総合通信基盤局電気通信事業部長
2007年7月
総務省 大臣官房総括審議官(政策評価・広報担当)
2008年7月
総務省 総合通信基盤局長
2012年9月
総務省 情報通信国際戦略局長

パネリスト
キム・ソンテ 氏
金 成 泰(キム・ソンテ) 氏
韓国情報化振興院 院長
講師略歴

1954年1月12日生まれ 慶尚南道昌原出身

[ 学 歴 ]
 
1982年
ソウル大学英語学科卒
1985年
米国ウィスコンシン州マディソン大学校政治学科卒
1989年
米国ジョージア州立大学行政博士
 
 
[ 職 歴 ]
 
1993〜2002年
韓国地域情報化学会 会長
1995〜96年
超高速情報通信基盤示範地域事業推進協議会 委員長
1998〜2004年
国務総理室 情報化推進諮問委員会 委員
2001年2月〜03年1月
大統領諮問 電子政府特別委員会 委員
2002〜03年
OECD PUMA 電子政府プロジェクト 政府代表
2005年9月〜08年5月
成均館大学国政管理大学院・行政大学院院長
2007〜08年5月
大韓民国国会 未来社会フォーラム 諮問委員
2008年5月
韓国情報化振興院院長(現職)
2009年8月
国務総理室 ユビキタス都市委員会 委員(現職)
2009年11月
ICT機関長 協議会 会長(現職)
2009年12月
未来ネットワーク2020フォーラム 共同議長(現職)
2010年5月
ITU-UNESCO高位級ブロードバンド委員会 委員(現職)
2011年1月
検察情報化発展諮問委員会 諮問委員長(現職)
2011年4月
スマートエンジェルス運動本部 代表議長(現職)
 
 
[ 賞 罰 ]
 
2011年12月
大韓民国ナヌム(分かち合い)大賞
2011年11月
世宗ナヌム(分かち合い)奉仕大賞
2010年11月
ニューメディア大賞「今年の情報通信人」
2003年2月
紅条勤政勲章
1998年12月
韓国政策学会優秀論文賞

パネリスト
スタファン・イングヴァルソン 氏
スタファン・イングヴァルソン 氏
ストックホルム市 副CEO
講師略歴

1975年生まれ

[ 学 歴 ]
 
ルンド大学卒業
 
 
 
[ 職 歴 ]
 
1999〜2001年
自由と保守の学生スウェーデン人連盟
(the Swedish federation of liberal and conservative students)事務局長
2001〜08年
ストックホルム副市長第一秘書官(first secretary)
ストックホルム市長第一秘書官(first secretary)
2008〜11年
ストックホルム市執行事務局(Executive Office)首席補佐官(Chief of Staff)
2011年〜
ストックホルム市副CEO
 
 
[ 備 考 ]
 
シスタサイエンスシティ(Kista Science City)、ストックホルムサイエンスシティ(Stockholm Science City)及びストックホルムITリージョン(Stockholm IT-region)理事会メンバー(Member of the board)

パネリスト
ホアン・レー・ミン 氏
ホアン・レー・ミン 氏
ベトナム 国家ソフトウェア・デジタルコンテンツ産業研究所所長
講師略歴

1957年 ハノイ生まれ

[ 学 歴 ]
 
1980年
モスクワ大学 理学士
1984年
モスクワ大学 理学博士
 
 
[ 経 歴 ]
 
1985〜91年
ロシア・ポーランド・イタリア・フランス・日本の大学及び研究機関に勤務
1991年
ベトナムに帰国後、ベトナム国家大学ホーチミン市校コンピューティング・アプリケーション部門長等を歴任
2003年
ホーチミン市科学技術局次長、同郵電局次長
2008年
ベトナム国家ソフトウェア・デジタルコンテンツ産業研究所所長

講演「情報活用で拓くイノベーション」

岩田 眞二郎 氏
岩田 眞二郎 氏
株式会社日立製作所 代表執行役 執行役副社長
情報システム担当、情報・通信システムグループ長 兼 日立グループCIO 兼 日立グループCISO
講師略歴

1972年4月
株式会社 日立製作所 海外事業部 入社
1993年11月
海外情報営業本部コンピュータ第二部長
1996年2月
情報事業本部事業企画本部企画部長
1997年6月
日立データシステムズ社 エグゼクティブバイスプレジデント
2000年8月
国際事業本部 副本部長
2001年4月
グローバル事業開発本部 部門本部長
2001年9月
日立データシステムズ社 CEO
2006年4月
株式会社 日立製作所 情報・通信グループ CMO
2006年8月
日立グローバルストレージテクノロジーズ社 CMO
2007年10月
日立グローバルストレージテクノロジーズ社 エグゼクティブバイスプレジデント
2009年4月
株式会社 日立製作所 執行役常務
情報・通信グループ サービス・グローバル部門 CEO
2011年4月
執行役専務 情報・通信システム社 社長
2012年4月
執行役専務 情報・通信システムグループ長 兼 情報・通信システム社 社長
2013年4月
代表執行役 執行役副社長 日立グループ CIO 兼 日立グループ CISO

セッション5「デジタル技術革新と新興勢力の台頭」

パネリスト
デビッド・チャオ(茶尾 克仁) 氏
デビッド・チャオ(茶尾 克仁) 氏
米DCM 共同創立者・ジェネラルパートナー
講師略歴

リクルートを経てApple Computerに入社、同社の日本に於ける急成長に大きく貢献。その後、米国における同社のスタートアップ投資のポートフォリオ管理を担当。戦略コンサルティング会社、McKinsey & Companyのサンフランシスコオフィスでは通信やソフトウェア業界を担当、テクノロジー、マーケティング、財務戦略の開発等のプロジェクトに従事。その後、日本最大の仮想移動体通信事業者の日本通信株式会社(JASDAQ:9424)を共同設立。同社の最高財務責任者、最高技術責任者、取締役等を経てDCMを共同設立。

DCMでは以下の投資を担当。51job (Nasdaq:JOBS)、99Bill Corporation、About.com、All About Japan Inc. (JASDAQ:2454)、Bit Torrent、Clearwire (Nasdaq:CLWR)、eDreams、Fortinet (Nasdaq:FTNT)、kabu.com (TSE:8703)、Recourse Technologies (Symantec)、Renren.com (NYSE:RENN)、Sling Media、SMIC (NYSE:SMI)、SoFi。

過去数回、経済誌ForbesのMidasリストのベンチャー投資家トップ20に選出。

現在、中国のLegend Capitalの役員を兼任。

ブラウン大学卒業、スタンフォード大学経営学修士(MBA)。

パネリスト
スーザン・ポインター 氏
スーザン・ポインター 氏
米グーグル アジア・太平洋・中近東・東欧・アフリカ・ロシア担当上級公共政策局長
講師略歴

スーザン・ポインターはグーグルのアジア太平洋、中東、サハラ以南のアフリカ、ロシア地区公共政策・政府渉外局長を務めています。現在は香港に駐在しています。

昨年7月に現在の役職に就く以前は、ロンドンオフィスから、ヨーロッパ、中東、アフリカ地区の公共政策を担当していました。これまで5年間グーグルの公共政策と政府渉外に携わってきました。

グーグル入社前は、Amazon.comのブリュッセルとロンドンオフィスにて6年間公共政策局長を務めていました。

ブリュッセルの英国産業連盟(CBI)ヨーロッパ政策部門にて、欧州議会の顧問また、英国議会の顧問を務めた経歴もあります。また、教育関連の出版社に勤務していた経験もあります。

パネリスト
アミット・グプタ 氏
アミット・グプタ 氏
インモビ(シンガポール) 共同創業者 兼 レベニュー&オペレーション担当副社長
講師略歴

アミット・グプタは、インド工科大学カーンプル校機械工学科を2000年に卒業後、発展途上マーケットにおける携帯電話利用の成長に触発され、共同創業者としてインモビを2007年に設立。世界五大陸の様々な市場におけるインモビの成長に対して貢献してきました。インモビを、インドから生まれたグローバル企業の中でも最も成功したインターネット企業にすることを目標にし、売上管理および業務運営部門のトップとして、持続可能な利益水準の達成に責任を負っています。

インモビ以前には、ビジネスインテリジェンスソリューション用のプラットフォームを提供する企業であるアナリティクスワークス社を創業。またこれまでに、Andale社やAditi社等のスタートアップ企業においても様々な経験を持っています。Andale社ではCEO直属の立場で新規市場の開拓を担い、Aditi社ではソフトウェア構築に関する実践的経験を積んでいます。さらに、多国籍大手銀行であるシティグループでは、消費者向けファイナンスビジネスに対して柔軟な拡張性を有するビジネスインテリジェンス部門の立上げに貢献しました。

アミット・グプタは、熱意に溢れた起業家であり、若い起業家に対してスタートアップ企業運営の様々な面に関する助言を行ってきました。その特別に優れた起業家としての業績に対して、母校の最高の名誉である優秀同窓生賞を2013年に受賞しました。

パネリスト
ロードリック・ラピン 氏
ロードリック・ラピン 氏
Lenovo NEC Holdings B.V. 会長
(NECレノボ・ジャパン グループ 会長)
レノボ・グループ バイス・プレジデント
レノボ・ジャパン株式会社 取締役会長
講師略歴

ロードリック・ラピンは、2007年2月、レノボ・シンガポールに、日本を含むアジア太平洋地区のリレーションシップ・ビジネス担当副社長として入社。官公庁・教育関連、大企業および中小企業向けビジネスの拡大ならびに、ビジネス・パートナーとの関係強化を導いてきました。そして、2008年10月1日に、レノボ・ジャパン株式会社の代表取締役社長に就任しました。2011年7月1日、NECとLenovoとの合弁会社Lenovo NEC Holdings B.V. の設立に伴い、同会社(呼称: NECレノボ・ジャパン グループ)会長に就任。2012年4月より現職。

レノボ入社前は、1996年デル社に入社し、11年間をデル社で過ごしました。オーストラリア、韓国での営業マネージメントを経て、アジア太平洋地域のウェブビジネスなど担当し、2003年、アジア太平洋地域のグローバル営業担当エグゼクティブ・ダイレクター、2004年オーストラリアにて法人・官公庁担当エグゼクティブ・ダイレクター、2006年日本にてアドバンスド・システム・ビジネスのエグゼクティブ・ダイレクターを歴任しました。

ロードリック・ラピンは、オーストラリア出身。オーストラリアのマッコウリー大学にて経営学を学び、日本には通算6年以上滞在。

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関口 和一
関口 和一
日本経済新聞社 論説委員兼産業部編集委員
講師略歴

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経(現Nikkei Weekly)キャップ、1990〜94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップなどを経て1996年より編集委員。2000年から論説委員として主に情報通信分野を担当。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授。2009〜12年NHK国際放送 『Nikkei Japan Report』コメンテーター。2012〜13年BSジャパン『Nikkei x BS Live 7PM』キャスター。2013年よりBSジャパン『日経プラス10』コメンテーター。早稲田、明治大学の非常勤講師も兼ねる。著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に 『REIMAGINING JAPAN』(VIZ Media)、『未来を創る情報通信政策』(NTT出版)、『日本の未来について話そう』(小学館)など。

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村山 恵一
村山 恵一
日本経済新聞社 産業部次長兼編集委員
講師略歴

1992年東北大学法学部卒、日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部に配属、情報通信・エレクトロニクス、自動車、医療、金融などの業界を担当。2004〜05年に米ハーバード大学留学。2005〜09年に米シリコンバレー支局勤務。産業部を経て2010年より電子編集本部電子報道部。2012年10月より現職。著書に『IT帝国の興亡―スティーブ・ジョブズ革命』(日本経済新聞出版社)、共著に『ドキュメント日産革命 起死回生』(日本経済新聞社)などがある。山形県出身。

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武類 雅典
武類 雅典
日本経済新聞社 電子報道部次長兼編集委員
講師略歴

1992年日本経済新聞社入社。東京、大阪、米国でエネルギー、自動車、エレクトロニクス、通信、鉄鋼、コンピューターなどの主要企業を担当、百貨店・スーパー・専門店やアパレルも取材した。2006〜10年、ニューヨーク駐在。米イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校ビジネススクールでMSBA取得。

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山田 真貴子
山田 真貴子
総務省 情報通信国際戦略局 参事官
講師略歴

1960年9月13日生まれ 東京都出身

[ 学 歴 ]
早稲田大学法学部
英国ロンドン大学経済大学院

 
 
[ 職 歴 ]
 
1984年
郵政省入省
2001年7月
総務省 総合通信基盤局電気通信事業部料金サービス課
電気通信利用環境整備室長
2003年6月
総務省 総合通信基盤局総務課調査官
2004年2月
世田谷区副区長
2007年7月
総務省 総合通信基盤局国際部国際政策課課長
2008年7月
総務省 情報通信国際戦略局国際政策課課長
2009年7月
総務省 総合通信基盤局総務課長
2010年7月
大臣官房会計課長
2011年7月
現職

講師およびプログラムは都合により変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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