講師略歴

基調講演

三浦 惺

NTT 社長
三浦 惺

生年月日 昭和19年4月3日
最終学歴 昭和42年 3月 東京大学法学部卒業
職歴 昭和42年 4月 日本電信電話公社入社
  平成 6年 6月 日本電信電話株式会社 理事 人事部長
  平成 8年 6月 同 取締役 人事部長
  平成 8年 7月 同 取締役 人事労働部長
  平成10年 6月 同 常務取締役 人事労働部長
  平成11年 1月 同 常務取締役 東日本会社移行本部 副本部長
  平成11年 7月 東日本電信電話株式会社 代表取締役副社長
  平成14年 6月 同 代表取締役社長
  平成17年 6月 日本電信電話株式会社 代表取締役副社長 中期経営戦略推進室長
  平成19年 6月 日本電信電話株式会社 代表取締役社長(現職)

セッション(1)

小野寺 正

KDDI 社長兼会長
小野寺 正

生年月日 昭和23年2月3日
出身地 宮城県
最終学歴 昭和45年 3月 東北大学工学部電気工学科 卒業
職歴 昭和45年 4月 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社
  昭和59年11月 第二電電企画株式会社入社
  昭和60年 4月 第二電電株式会社に社名変更
  平成元年 6月 同社取締役
  平成 7年 6月 同社常務取締役
  平成 9年 6月 同社代表取締役副社長
  平成12年10月 KDD株式会社および日本移動通信株式会社と合併、
株式会社ディーディーアイに社名変更
同社代表取締役副社長 移動体事業統括本部副統括本部長
  平成13年 4月 KDDI株式会社に社名変更
  平成13年 6月 同社代表取締役社長
  平成17年 6月 同社代表取締役社長兼会長(現在に至る)

アレキサンダー・ピュレッガー

フォン・ワイヤレス・リミテッド グローバル・チーフ・ビジネス・デベロップメント・アンド・マーケティング
アレキサンダー・ピュレッガー

Booz Allen Hamilton (BAH)の戦略コンサルタントとして、固定/モバイル通信とメディア戦略のプロジェクトなどに携わったあと、オーストリアのウィーンにてBAHオフィスの設立に参加。スペインのマドリードのBAHにおいてもテレコム事業の立上げをおこなった。その後FONアジアのリージョナル・マネジャーを経て現職。ウィーン大学および米国ジョージタウン大学でインターナショナル・ビジネス・アドミニストレーションの学位取得。

鄧 涛

Huawei(華為技術)副総裁
エドワード・テン(鄧涛)

1996年 Huawei Technologies入社。R&D、中国国内のセールス/マーケティングに従事。2001年から2005年までHuawei・Europe総裁として、ヨーロッパ30ヶ国にセールスおよびサービスネットワークを統括。また、ヨーロッパにおける世界有力通信業者10社以上との戦略的提携を築く。1997年から2001年にかけて、Huawei Technologies南部アフリカ支社 創業社長として、20ヶ国以上でセールスおよびサービスを統括。2005年より現職。中国電子科学技術大学にて、電気通信工学の修士号取得(1991年)。

伊藤 泰彦

KDDI 副社長
伊藤 泰彦

学歴・資格 1971年 早稲田大学 理工学研究科 通信工学課程 修了
1981年 工学博士
職歴 1971年 国際電信電話株式会社(KDD)入社
  1998年 同社 取締役 ネットワーク本部ワイアレス事業部長
  2000年 株式会社ディーディーアイ(現KDDI株式会社)取締役 移動体技術本部副本部長
  2003年 同社 取締役執行役員専務 ソリューション事業本部長
  2004年 同社 取締役執行役員専務 技術統轄本部長
  2005年 同社 代表取締役執行役員副社長 全社技術担当兼技術統轄本部長
  2005年 12月より現職

辻村 清行

NTTドコモ 副社長
辻村 清行

生年月日 昭和25年1月11日
出身地 東京都
学歴 昭和48年 3月 東京工業大学工学部電子物理学科卒業
昭和50年 3月 東京工業大学大学院修士課程修了(電子物理工学専攻)
昭和62年 6月 マサチューセッツ工科大学経営大学院修士課程修了
平成19年 3月 東京工業大学大学院学術博士(Ph.D,社会工学)取得
職歴 昭和50年 4月 日本電信電話公社入社
  昭和62年 7月 同 NTTアメリカ(New York) 担当部長
  平成 2年 6月 同 移動体通信事業部 担当部長(移動体自立化PT)
  平成 4年 7月 エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社 経営企画部 経営企画担当部長
  平成11年 1月 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ 国際ビジネス部長
  平成13年 6月 同 取締役国際ビジネス部長
  平成14年 6月 同 取締役経営企画部長
  平成16年 6月 同 常務取締役 経営企画部長
  平成17年 6月 同 取締役常務執行役員 プロダクト&サービス本部長
  平成20年 6月 同 代表取締役副社長 マルチメディアサービス、技術担当(現職)

喜久川 政樹

ウィルコム 社長
喜久川 政樹

生年月日 昭和38年7月1日
最終学歴 昭和62年 3月 早稲田大学商学部卒業
職歴 昭和62年 4月 第二電電株式会社(現KDDI株式会社)入社
  平成 7年 9月 DDI 東京ポケット電話株式会社出向
(平成12年1月にDDIポケット株式会社に社名変更)
  平成13年 6月 同社 総合戦略部長
  平成14年 6月 同社 取締役経営企画本部長
  平成16年10月 同社 執行役員経営企画本部長
  平成17年 2月 社名変更により株式会社ウィルコム執行役員経営企画本部長
  平成18年10月 当社 代表取締役社長

特別セッション

エリック・スターク

米国商務省国家電気通信情報庁 政策分析・開発部長
エリック・スターク

サンタバーバラのウェストモント・カレッジ経済・経営学部卒業。1996年、南カリフォルニア大学修士課程修了、MBA(経営学修士)取得。

カリフォルニア州サンフランシスコのAT&T社において、企業および一般消費者市場の両分野でさまざまな営業・運用業務に携わる。その後、同社のグローバル・アカウント担当部長として、AT&T社の最大の顧客である日立・富士通担当の国際営業チームの責任者を務めた。

2005年、7月11日より現職(NTIA/米国商務省国家電気通信情報庁、政策分析・開発部長)。NTIAは大統領に電気通信情報政策に関するアドバイスを提供するという重要な役割を担っている機関である。

同職では研究・分析業務の監督、通信情報担当次官補への政策提言の作成などを担当。スターク氏の指導のもと、同庁はこれまで主にブッシュ大統領の掲げる国家目標「低価格のブロードバンド・アクセス」実現への支援や、連邦政府のスペクトルの効率的利用を促進するにあたって市場が求めるインセンティブの調査などの業務に携わってきた。また、スペクトル政策や必要に応じた改善案に関するアドバイスをNTIAに与えるべく、一流のスペクトル分野の専門家からなるスペクトル商業運用諮問委員会(Commerce Spectrum Management Advisory Committee)を立ち上げた。

クリストフ・フォラクス

欧州委員会 レディング委員(情報社会・メディア担当)官房委員
クリストフ・フォラクス

1995年欧州委員会に参加し、在ドイツ欧州委員会代表部の政策部門に勤務する。

1999年、ブリュッセルの欧州委員会本部に戻り、教育・文化・青少年・スポーツ担当の報道官に就任。2004年、レディング委員の個人事務所の一員となり、文化・視聴覚・スポーツ・国際関係を担当する。

2005年にレディング氏が欧州委員会の情報社会・メディア担当委員に任命された後も、同委員の個人事務所に勤務し、現在、視聴覚政策・インターネット政策・対メディア産業関係・情報社会とメディア政策に関する国際関係などを担当している。

「視聴覚メディアサービス」指令の採択とヨーロッパ映画オンライン憲章の署名以降、優先業務として、オンラインコンテンツ・EUのモバイルテレビ戦略・欧州委員会の情報社会およびメディア政策の新たな国際的重要性の規定などに従事する。

フランス人で、パリ大学(政治学)卒業。フランス語・英語・ドイツ語を話す。

キム・キコン

韓国放送通信委員会 局長
キム・キコン

生年月日 1955年12月22日
   
1980年 東國大学校(歴史学専攻)
1988年 ソウル大学 (公共政策大学院専攻)
1992年 ウィスコンシン大学(政策学専攻)
1985年~1995年7月 郵政局 計画管理事務所副長官
1996年7月 通信・芸術省(オーストラリア)へ配置転換
2000年2月 大臣秘書官
2001年2月 情報通信制作局 産業技術長官
2003年4月 情報通信部 情報保護官
2004年8月 情報通信部 情報保護政策官
2005年3月 全羅北道郵政省長官
2005年9月 江原道郵政省長官
2007年4月 アジア太平洋情報通信教育院へ配置転換
   
1984年4月 上級公務員試験合格(27位)

小笠原 倫明

総務省情報通信国際戦略局長
小笠原 倫明

生年月日 昭和29年1月29日
出身地 宮城県
最終学歴 京都大学経済学部
職歴 昭和51年 郵政省入省
  平成 2年  〃 電気通信局電気通信事業部データ通信課ネットワーク化推進室長
  平成 3年  〃 大臣官房文書課調査官
  平成 4年  〃 電気通信局電気通信事業部事業政策課調査官
  平成 6年  〃   〃     〃   業務課長
  平成 7年  〃   〃     〃   事業政策課長
  平成 9年  〃 大臣官房国際部国際政策課長
  平成10年  〃 通信政策局政策課長
  平成11年  〃 放送行政局総務課長
  平成13年 総務省情報通信政策局総務課長
  平成13年  〃 大臣官房参事官
  平成14年  〃   〃 総務課長
  平成15年  〃 東北総合通信局長
  平成16年  〃 関東総合通信局長
  平成17年  〃 大臣官房審議官(情報通信政策局担当)
  平成17年  〃 自治行政局公務員部長
  平成18年  〃 消防庁国民保護・防災部長
  平成19年  〃 情報通信政策局長
  平成20年 現職

藤沢 久美

シンクタンク・ソフィアバンク
副代表

藤沢 久美

国内外の投資運用会社勤務を経て、96年に日本初の投資信託評価会社を起業。99年同社を世界的格付け会社に売却後、2000年にシンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画。現在、副代表。03年社会起業家フォーラム設立、副代表。07年「ヤング・グローバル・リーダー2007」に選出。法政大学大学院客員教授、金融審議会委員など公職も多数兼務。

NHK教育テレビ「21世紀ビジネス塾」のキャスターを3年間務め、以来、600社を超える全国の中小企業やベンチャー企業の取材に取り組む。現在は、インターネット・ラジオ「社長Talk」や、書籍、雑誌、テレビ、各地での講演などを通して、経済や経営、投資や起業についてのヒントを発信し続けており、わかりやすい解説が人気。

著書は『なぜ、御用聞きビジネスが伸びているのか』(ダイヤモンド社)や『子供に聞かせる「お金」の話』(PHP研究所)、『投資信託主義』(角川書店)など多数。

特別講演

ジョン・トンプソン

シマンテック 会長兼CEO
ジョン・トンプソン

John W. Thompson はシマンテック コーポレーションの取締役会長兼 CEO です。Thompson の指揮の下、シマンテックは小規模なコンシューマ向けソフトウェア製造企業からインフラストラクチャソフトウェアのグローバル企業へと成長し、企業と一般消費者の双方に「つながる世界。つなげる安心。(Confidence in a connected world)」を実際に体験していただくことができるようになりました。

Thompson と彼のチームは、社内に新たなソリューションを導入し、戦略的な買収を行い、重要な技術パートナーとの提携関係を構築することで、シマンテックを成長へと導きました。シマンテックは世界 40 カ国に拠点を持ち、顧客のインフラ、情報、やり取りを保護するために、セキュリティやアベイラビリティ、コンプライアンス、パフォーマンスに関するリスクに対応したソフトウェアとサービスを提供しています。

Thompson は 2002 年 9 月、George W. Bush 大統領により、国家の重要インフラのセキュリティに関するアドバイザーとして NIAC (National Infrastructure Advisory Committee) の委員に任命されました。加えて Thompson は、国内および地域ローカル航空のセキュリティと効率性を改善する技術主導型ソリューションの開発と評価を目的とした、航空セキュリティ技術に関するシリコンバレーブルーリボン作業部会 (Silicon Valley Blue Ribbon Task Force on Aviation Security and Technology) の議長を務めた経験を持ちます。

シマンテックに入社する以前の Thompson は IBM において販売、マーケティング、ソフトウェア開発関連の上級執行クラスの役職を歴任し、目覚しいキャリアを積みました。彼の IBM での最後の役職は、IBM Americas のジェネラル マネージャ、および同社ワールドワイド マネージメント カウンシルのメンバーでした。

彼は UPS、Seagate、Teach for America の取締役も務めています。Thompson はまた、Cyber Security Industry Alliance の会長も務めています。Cyber Security Industry Alliance は、公共政策、技術、教育、認知度向上活動を通して情報システムのプライバシー、信頼性、完全性を保護することのみを使命とした、唯一の支援団体です。彼は Florida A&M University で学部課程を修了し、MIT の Sloan School of Management で経営科学の修士号を取得しました。

セッション(2)

茶尾克仁

DCM 共同創業者
デビッド・チャオ

株式会社リクルートを経てAppleに入社。日米の各種プロジェクトに参画し、同社の急成長に大きく貢献。その後、戦略コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニー、日本通信株式会社(ヘラクレス:9424)起業を経て、Doll Capital Management (現、DCM)を共同設立、ゼネラルパートナーに就任。

投資の成功実績としては、51job (Nasdaq:JOBS)、 Spansion (Nasdaq: SPSN) 、Kabu.com (TSE: 8703)、 Recourse Technologies (Symantec M&A)、 Sling Media、 SMIC (NYSE: SMI)等がある。その他、BitTorrent、Oak Pacific InterActive (Mop.com, Xiaonei.com)、99Bill、Outspark、RockYou等の取締役を兼任。

2006年には、経済誌ForbesのMidasリスト、ベンチャー投資家トップ10に日本人として初めて選出。 また、2004年にはZero2IPO社より中国で最も活躍したベンチャー投資家トップ3に選出。

ブラウン大学卒業、スタンフォード経営大学院修士課程修了(MBA)。

ティム・ウー

コロンビア大学 教授
ティム・ウー

コロンビア大学法科大学院教授。マックギル大学(B.Sc.)及びハーバード大学法科大学院卒業。メディア改革団体“Free Press”会長。“Who Controls the Internet?”(2006年。Oxford University Press)の共著者。2006年にScientific American 誌によって科学技術分野における50名のリーダーの一人に認められた。2007年に、WEB誌・02138 magazineによってハーバード大学卒業生で最も影響力のある100名のなかのひとりに選ばれた。
ウーはネットワークの中立性理論を発展させたことで最も良く知られているが、コピーライトや貿易、そして違法行為の研究についての著作もある。以前、彼はシリコンバレーの通信産業のRiverstone Networksで働いていた。また、Richard Posner判事とStephen Breyer裁判官の法律事務所職員として勤務した経験もある。ウーはThe New Yorker,The Washington Post, Forbes, Slate誌などに寄稿している。民間独立系シンクタンク・外交問題評議会の有期メンバーであり、かつてはフーの餃子店で働いた経験がある。

笠原健治

ミクシィ 社長
笠原 健治

1997 年、大学のゼミで学んだIT ビジネスのケーススタディや、当時米シリコンバレーにおけるインターネット・ビジネスの興隆に触発され、同年11 月、求人情報サイト『Find Job !』の運営を開始。

1999 年6 月に法人化し、代表取締役就任。
2004 年2 月、ソーシャル・ネットワーキング サービス『mixi』を開始。
2006 年2 月、社名を「株式会社ミクシィ」と変更し、同年9 月に東京証券取引所マザーズ市場に上場。

現在、『mixi』のユーザー数は1500 万人(2008 年7 月13 日現在 当社調べ)を超えており、現在も増加し続けている。

東京大学経済学部 経営学科卒業。
1975 年12 月6 日 大阪府生まれ。32 歳。

Dag Honningsvag

オペラ・ソフトウェア
上級副社長
(B2B 事業担当)
ダグ・ホッニングスヴォーグ

ダグ・ホッニングスヴォーグは Opera Software ノルウェー本社B2B部門の上級副社長として、全世界での営業・マーケティング活動を統括しています。

ダグは、過去24年間にわたり、ノルウェーの主要通信事業者 Telenorおよびコンピュータ・アソシエイツ社など、ITと通信関連の事業・業務に携わっており、2003年から Operaに入社するまでは、コンピュータ・アソシエイツ社のノルウェー支社長および最高経営責任者を務めていました。

セッション(3)

スティーブ・チェン

ユーチューブ
共同創業者兼CTO

スティーブ・チェン

Chad Hurley、Steve Chen、Jawed Karim は 2005 年 2 月 14 日、YouTube, Inc. を設立しました。

YouTube のウェブサイトはその人気が高まって以来、TIME 誌の「Best Invention of the Year」賞を獲得し、またウェブサイトとしては初めてEntertainment Weekly 誌の「Entertainer of the Year」賞を獲得しました。 Chad と Steve は共に、ビジネスとエンターテインメントの業界から複数の権威ある栄誉を授けられています。 その代表的なものに、Business 2.0 誌の「50 Most Influential People」、GQ 誌の「Men of the Year」、Fortune 誌の「Most Powerful People in Business」などがあります。 この 2 人は TIME 誌の「Person of the Year」特集でも大きく取り上げられ、YouTube がデジタル民主主義の急速な広がりを導いたことを物語っています。

スティーブ チェン は YouTube の チーフ テクノロジー オフィサーで、動画をオンラインで簡単に共有する方法を Chad Hurley と開発し、2005 年に YouTube の共同創設者となりました。

Steve は、YouTube が動画の広がりを推進する役目を担うのに貢献し、サイト設立から 1 年も経たない時期に行われた、Google による 16 億 5000 万ドルの買収の立役者でもあります。

Steve は技術者のトップとして、大規模なデータ センターの発展に貢献し、YouTube を一流のエンターテイメントに育て、今日のインターネットで人気の高いウェブ サイトに作り上げたことで高く評価されています。 また、サイト運営の管理、誰にとっても使いやすく注目に値する機能とサービスの開発など、エンジニアリングと製品開発に関するすべての領域を監督します。

YouTube を設立する以前、Steve は PayPal の初代製品エンジニアの 1 人でした。 Steve は開発のリーダーとなり、さまざまな重要プロジェクトでエンジニアリング マネージャを務めました。

Steve はイリノイ大学でコンピュータ サイエンスを学びました。

久松 龍一郎

アクトビラ 副社長
久松 龍一郎

1988年京都大学理学部宇宙物理学科卒業後、ソニー株式会社に入社。
本社総合企画室、経営企画本部等を経て、1998年コーポレート戦略部JIB推進室室長。
衛星放送関連事業立ち上げに従事。1999年株式会社アイ・ビー・シー 執行役員常務、
2000年ホームネットワークカンパニー統括課長、2001年放送メディア推進室統括課長など、
メディア、プラットフォーム、受信機開発など放送関連事業全般に携わる。
2002年よりインターネット関連事業へ軸足を移し、2004年テレビ王国ビジネス部統括部長、
2005年ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社テレビポータル事業部門部門長などを歴任。
2006年7月、テレビポータルサービス株式会社設立とともにソニーを退職し、 同社代表取締役副社長に就任。
(2007年9月テレビポータルサービス株式会社から株式会社アクトビラへ社名変更)

マイク・ボルピ

ジュースト CEO
ミケランジェロ・ボルピ

マイク・ボルピは最高責任者として、2007年にJoost™に参画致しました。Joost™は動画配信の新たな形を視聴者に提供しています。すなわち、テレビの優れた娯楽性とインターネットのインタラクティブ性・ネットワーク力を組み合わせることで、視聴者がいつでもどこでも高品質な動画を楽しむことを可能にしています。また、安全性が高い最新のP2P技術に基づき、Joostはブロードバンド環境の視聴者に対して、無料で動画コンテンツを提供しています。

ボルピはJoostに参画する以前、Cisco Systemsの上級副社長兼ジェネラル・マネージャーとしてルーター及びサービスプロバイダーテクノロジーグループを率いています。同職においては、Cisco社の110億ドル規模のサービス・プロバイダー事業および接続機器の事業を統括していました。

これ以前は、同社の最高戦略責任者として全社の企業戦略に加え、事業開発・戦略的提携・高度インターネット技術・法務・政府関連業務を統括しています。同職では、自社の開発と提携・合併等のバランスをとりつつ、新規市場の開拓および技術の拡大に寄与しています。

1994年にCisco社に参画して以降、買収・投資戦略において重要な役割を担っており、彼の就任期間中には70社以上の企業を買収し、同社の買収・統合プロセスを確立することで、新規市場での成長を支えてきました。
またCisco社以前は、Hewlett Packardの光電子工学部門において製品開発エンジニア及び製品マーケティングのマネージャーを務めています。

ボルピは現在Clearwire, Inc.の取締役も務めています。スタンフォード大学で機械工学の修士号及び学士号を取得し、同大学でMBAを取得した際には、成績上位10%の学生が選ばれる、Arjay Miller奨学生に名前を連ねています。イタリアと日本で育ち、両方の言語に加えて英語も堪能です。

日向 英実

NHK 理事・放送総局長
日向 英実

生年月日 昭和24年12月14日
出身地 埼玉県
学歴 昭和48年 3月 慶応大学法学部卒業
職歴 昭和48年 4月 日本放送協会入局
  昭和48年 6月 北九州放送局放送部
  昭和52年 8月 番組制作局家庭番組班
  昭和57年 8月 番組制作局教養科学部
  昭和63年 7月 番組制作局教養番組センター チーフ・プロデューサー
  平成 4年 6月 編成局(スペシャル番組)チーフ・プロデューサー
  平成 7年 6月 番組制作局科学番組部チーフ・プロデューサー
  平成 8年 6月 編成局(スペシャル番組)チーフ・プロデューサー
  平成10年 6月 編成局(スペシャル番組) エグゼクティブ・プロデューサー
  平成14年 6月 番組制作局(教養番組)部長
  平成15年 6月 番組制作局 教育番組センター長 編成局編成主幹兼務
  平成17年 4月 番組制作局長
  平成18年 6月 制作局長
  平成19年 4月 理事

有馬 彰

NTTコミュニケーションズ
副社長

有馬 彰

生年月日 1949年 8月25日
出身地 神奈川県
学歴 1973年 3月 一橋大学商学部卒業
職歴 1973年 4月 日本電信電話公社入社
  1996年 1月 日本電信電話株式会社 東京千代田支店長
  1999年 1月 同 持株会社移行本部第一部門担当部長
  1999年 7月 同 第一部門担当部長
  2002年 6月 東日本電信電話株式会社 取締役 企画部長
  2003年 4月 同 取締役 経営企画部長
  2005年 6月 日本電信電話株式会社 取締役
  2007年 6月 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
代表取締役副社長 ネットビジネス事業本部長 (現職)

ヒュー・L. ・スティーブンス

タイム・ワーナー 上級副社長
ヒュー・スティーブンス

2001年、タイム・ワーナーがアジア・太平洋地域各国の公共政策に対応するための事務所設立に参画。同事務所は、香港にある同社地域本部を拠点にして、政治・行政・ビジネス・学術・非政府などの団体/組織と連絡を取り、事務所の目的を達成すると共に、同社の発展のための地盤固めに努めている。

タイム・ワーナーに入社するまでの30年間に、カナダ連邦政府外務・貿易省次官補、在台北カナダ代表部所長、在ソウル及び在イスラマバード カナダ大使館政務官兼代理大使を歴任。ブリティッシュ・コロンビア大学、トロント大学、デューク大学で学業を修める。また香港中文大学にて中国語を2年間学んだ。

アジア有線・衛星放送連合理事会メンバー、APEC米国センター常務委員会メンバー、米・韓ビジネス協議会メンバー、米・アセアン ビジネス協議会理事、在香港米国商工会議所理事、米・中ビジネス協会-米・中法務協力基金理事などアジア・太平洋地域の各種ビジネス団体でも活躍している。

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